Skip to content

ボーナスが少なかったビジネスマンへ-M&A業界への転職-

ボーナスが少なかったビジネスマンへ-M&A業界への転職-
監修
須賀大貴
関西学院大学卒業後、新卒でキーエンスに入社し、約9年間法人営業及び各エリアの営業戦略立案に従事。リメディに参画後は、幅広いネットワークと戦略立案能力を生かしながら、M&A及びコンサルファームへの多数の転職支援実績を残す。 経営幹部人材の転職・採用において特に強みを有する。

年収アップを狙っている方、高年収企業への転職を考えたことがある方でしたら、一度はM&A会社の超高年収が目に留まったことがあるのではないでしょうか。

日本には、上場しているM&A会社が4社ありますが、いずれも高年収企業で、平均年収は4社とも1,000万円を超えています。M&Aキャピタルパートナーズ社のM&Aコンサルタントにいたっては、3,000万円近い平均年収です。まさに会社、従業員ともに好業績、高年収で波に乗っている業界です。

ここでは、M&A業界を目指す方向けに、M&Aとはどういったものなのか、なぜそれほど成長しているのか、M&A会社の特徴、入社するための準備についてご紹介したいと思います。

M&Aとは

M&Aとは、“Mergers and Acquisitions”の略で、合併と買収という意味です。簡単に言えば、会社や事業を一つに統合するための手段です。

登場人物は、大きく分けて以下の3者です。

  • 買手
  • 売手
  • 対象会社(対象事業)

買手となるのは多くの場合、大企業を中心とした会社です。

買手となる大企業は、事業規模の拡大や商流における川上、川下への進出(メーカーによる小売の買収、商社によるメーカーの買収等)新規事業の獲得等を目的にしています。

少数ですが、個人投資家や会社経営に挑戦しようという一般の個人が買手になることもあります。

 

売手は、大企業や中小企業のオーナー社長が大半です。

大企業が子会社の売却を行うこともあります。そういった事例では、大規模なM&Aになることが多く、新聞の1面を飾ることもありますので、M&Aに携わっていない方の目に触れることがあると思います。コア事業への集中、自社の生き残り等を目的として、M&Aという手段が選択されます。

事例:日立製作所による、日立物流、日立キャピタル、日立工機、日立国際電気、クラリオンの売却
事例:ワークスアプリケーションズによるHR事業の売却。米系PEファンドのベインキャピタルが買収

売手として圧倒的に数が多いのは、中小企業のオーナー経営者です。後継者がいないことが原因で大手企業の傘下に入るという判断をするオーナー経営者が増加しています。

事例数は多くありませんが、買手のTOB(Take Over Bid:株式公開買い付け)による上場会社の非公開化の場合には、一般の個人投資家が売手になることもあります。

 

対象会社(対象事業)は、M&Aの対象となる会社や事業を指しています。

会社の中に複数の事業がある場合には、事業のみの譲渡や必要事業のみ切り出し、新会社を設立して譲渡する会社分割という手法を用いてM&Aが実行されることがあります。

 

M&A業界への圧倒的転職内定率ならリメディ株式会社

M&A業界への転職をお考えでしょうか?
リメディは、M&A業界に特化し1年で50名超の転職支援実績を有する業界最高のエージェントです。

リメディのHPはこちら

【リメディにご相談頂くメリット】
・M&Aファーム各社の情報が充実しており、自分にとって最も良いファームが明確になる。
・転職支援実績が豊富であるため、選考対策が極めて充実している。業界No.1の内定率
・担当エージェント自身がM&A経験者か、もしくはM&Aファームに内定獲得できるレベルのエージェントであるので頼りになる。

昨今急拡大しているM&A業界には、上場しているファームだけではなく、有力なベンチャーM&Aファームもございます。①業界特化、②分業体制の充実、③テクノロジーによる効率化等の特徴が明確です。成功するためには、ご自身にあったM&Aファームを選択することが何より重要です。M&Aファーム各社の社長と直接コネクションを持ち、毎日ようにコミュニケーションをとっているリメディにまずはご相談ください。

リメディのコンサルタントはこちらから確認頂けます

 

M&A会社のざっくり仕分け(金融機関系/監査法人系/ブティック系/その他)

次に、M&A会社をざっくり分けてみたいと思います。

案件規模_ブローカーFA

上図では、縦軸に案件の規模、横軸にブローカー~アドバイザリーで分けています。

縦軸は、文字通り案件の規模よる分類です。

日本では、兆円単位から0円でのM&Aまで幅広い規模のM&Aが実行されています。

規模の大きな案件を手掛ける会社では、必要とされる業務レベルが高くかつ範囲も広いです。報酬も高くなる傾向にあります。

横軸は、アドバイザリーを行うかブローカレッジ(仲介)を行うか、という観点での分類です。

アドバイザリー中心のM&A会社の場合、M&A会社は買手、売手のどちらか一方に対してのみサービスを提供し、売手もしくは買手のいずれかからのみ報酬を受け取ります。

ブローカレッジ(仲介)と比較して利益相反が起きにくい仕組みになっています。

ブローカレッジ(仲介)中心のM&A会社は、そのサービスの中心を仲介することに置き、売手、買手の両者から報酬を受領します。

買手と売手を引き合わせること自体がサービスなので、買手売手のどちらかに有利なアドバイスは基本的に行わないのが特徴です。

対象会社が優良な会社であれば、売手に有利になるように導き、そうでなければ、買手に有利になるよう導くことが実状のように思われます。

仲介という立ち位置は、買手と売手の両者にサービスを提供するという確実に利益相反が発生する立場なので、アドバイザリーとは別の難しさがあります。日本独特で、海外ではあまり受け入れられていません。

図の通り、外資系大手証券会社や、日系大手金融機関の投資銀行部門のM&Aアドバイザリー部門では、案件規模が大きなアドバイザリーの案件を取り扱っています。

日系大手の金融機関は、規模の小さな案件については、仲介を行うこともあります。

独立系のアドバイザリー会社で規模の大きな案件を取り扱う会社として、GCA株式会社があります。海外のM&Aアドバイザリー会社を買収し、積極的な事業展開が目立ちますが、ビジネス自体は底堅く、成功報酬に依存しないコンサルティングでの収益モデルを確立しています。

監査法人系のM&Aアドバイザリー会社も規模の大きな案件を取扱うことがあります。監査先の会社の案件があるため、規模や業種を問わず様々な案件に携わっています。公認会計士がサービスを提供することが多いため、財務・税務の観点では他のM&A会社と比較して質の高いサービスを提供しています。

図の左下に位置する、案件規模が比較的小さなブローカー型のM&A会社が、近年急拡大しています。

日本M&Aセンター、M&Aキャピタルパートナーズ、ストライクは、いずれも東証一部に上場しており、マーケットからの評価も極めて高く、注目を集めています。

案件規模は小さいものの、買手売手の両方から報酬を受け取ること、前述のとおり事業承継案件が増えていることから業績が拡大しています。

上記以外のM&A業務を行う会社として、地方銀行や事業会社の新規事業としてのM&A仲介部門、独立系のコンサルティング会社等があります。

地方銀行は、地盤を生かしM&Aに積極的に取り組むようになってきています。

特に、有力な地銀のM&Aサービス拡大は注目です。

事業会社の新規事業のM&A会社の取り組みとしては、中堅中小企業を顧客に抱えるシステム会社で行われています。経験者が不足していることもあり、独立系のM&Aコンサルティング会社と業務提携をしながら事業拡大を図っているケースもあるようです。

独立系のコンサルティング会社は、インフラ・教育制度がない場合が多いため、個人の力量に依存しているケースが目立ちます。たった一人でもM&Aアドバイザーとして仕事ができる方もおり、かなりの実力者がいる場合もあります。

M&A会社で必要とされるものは?

ここまで、M&A会社を規模と立ち位置という視点で見てきましたが、ここでは業務遂行上必要とされるものについて記載したいと思います。

本記事は、若手~中堅のビジネスパーソンの方向けに執筆していますので、経験や実績ではなく少し抽象的な内容を記載しています。

下記の3つが必要なものです。

  1. 高度な情報処理能力
  2. 体力
  3. 自らがプロだという意識

M&Aのプロセスでは、短期間に大量の情報を処理する必要があります。会社の支配権を獲得することになるので、弁護士、会計士、税理士を中心とした各分野の専門家と共に経営、財務、契約関連、人事労務、情報管理等、会社の運営に係るすべての重要な情報を精査します。

案件全体を把握し、各プロフェッショナル間の情報の交通整理を担うのはM&A会社ですので、高度な情報処理能力が必要になります。

体力については、どの業界・職種でも必要だと思いますが、M&A会社でも必要とされています。

海外の会社が対象となるM&Aでは、時差の関係もあり24時間働き続けているのではないかと錯覚するほどの労働時間と業務量になることもあります。

国内の案件でも対象会社の従業員が帰社後に会議を行う場合や、休日に対象会社で資料の確認を行うことがあるため業務時間が長くなりがちです。

最後は、自らがプロであるという意識についてです。

プロであるということを専門性が高いこと、高い職業倫理があること、顧客の利益にコミットすること、と定義しています。コンサルティング業であるM&A会社では、クライアントに価値を認められなければ仕事がなくなる厳しい仕事です。

表面上のプロ意識ではなく、顧客へのコミットメントが重要です。

知識自体がサービスになるので、専門性が必要であることは明白です。

また、極めてセンシティブな情報を取扱うため、高い職業倫理は必須です。

ブローカー(仲介)型のM&A会社の場合、”プロ”という考え方よりも、セールスだという考え方を持つ方も中にはいらっしゃいますが、専門性や職業倫理、顧客利益へコミットする姿勢がなければ、成立しない仕事です。

内定獲得のために

ここまで、M&A会社で必要とされるものについて記載しましたが、内定獲得のためには、上記事項の基礎的素養があることを示す必要があります。表現の仕方は様々ですが、面接官に理解を得られる表現と理解を得られない表現があります。

選考プロセスでは、他業界と同様に実務経験者と人事による面接があります。

日本M&Aセンターでは、論理的思考力や人を動かす力があるのかどうかを見るため、プレゼンテーションが選考に取り入れられています。わかりやすい資料作りから話し方まで、選考のフローで徹底的に確認されることになります。

上記のような他業界と比較しても内定獲得が難しいM&A会社への転職にあたっては、M&A業界を経験した者のアドバイスが必要だと考えています。

弊社では、履歴書/職務経歴書の作成から、面接対策、プレゼンテーションの資料作成まで、内定獲得に必要と思われる支援をすべて行っていますので、M&A会社への就業を希望される方に是非ご相談に来て頂きたいと思っています。

また、内定獲得に関しては「M&A会社から内定を獲得するためにアピールするべきポイント」という別記事に一歩進んだ内容を記載していますので、よろしければご参照ください。

まとめ

M&A会社の特徴やM&A会社で働く上で求められるものについて記載してきました。最後までお目通し頂き、有難うございます。

ご質問等があれば、お気軽にお問い合わせ頂ければと存じます。

転職をお考えであればリメディのコンサルタントにご相談を

記事をご覧頂きありがとうございました。

リメディはM&A業界出身者が設立したM&A業界特化のエージェント会社です。
リメディの特徴は、何よりも内定率の高さです。M&A業界出身者によるM&A各社の違いの整理や書類・面接の対策、各社の社長とのコネクションから独自の選考ルートまでフル活用し、M&A業界へのチャレンジをリメディのエージェントともに進めましょう。

他社エージェントとの違いは是非、ご面談の際に実感して頂ければと思います。

転職相談はこちら

過去1年で、M&A業界へ

50名超の支援実績があります。

リメディは、M&A経験者が創業したエージェントです。M&A業界に転職をお考えの方は、ご相談ください。
新進気鋭のベンチャーから大手M&Aファームまで幅広く内定実績がございます。