東急不動産の年収はなぜ高い？平均年収1,278万円の実態と役職別・年代別年収、同業比較、採用・転職難易度を徹底解説

本記事のポイント

東急不動産の企業情報

「東急不動産」という社名で語られる会社には、上場している持株会社の東急不動産ホールディングス株式会社と、その中核事業会社である東急不動産株式会社の2つがあります。年収や採用を調べるうえでは、この2社の関係を押さえておくことが大切です。

東急不動産ホールディングス株式会社は、2013年10月に共同株式移転の方法で設立された持株会社です。東京証券取引所プライム市場に上場しており、証券コードは3289となっています。傘下には、都市開発・戦略投資・管理運営を担う東急不動産株式会社、マンション・ビル管理の株式会社東急コミュニティー、不動産仲介の東急リバブル株式会社などを擁し、グループ全体で約2万人規模の従業員を抱えています。

中核事業会社の東急不動産株式会社は、1953年12月に東京急行電鉄株式会社（現・東急株式会社）から不動産販売業などを譲り受けて設立されました。オフィスビル・商業施設・分譲住宅の開発から再生可能エネルギー事業まで幅広く手がけており、グループの事業の中心を担っています。有価証券報告書に記載される平均年収1,278万円は持株会社単体の数値ですが、グループとしての高い収益力が、各事業会社の処遇の土台になっています。

会社概要

正式社名	東急不動産ホールディングス株式会社
英文社名	Tokyu Fudosan Holdings Corporation
設立	2013年10月1日
資本金	775億6,203万円
従業員数	102名（連結21,036名）※2026年3月31日現在
代表者	代表取締役社長 星野 浩明
事業内容	グループ経営管理事業
本社所在地	東京都渋谷区道玄坂一丁目21番1号 渋谷ソラスタ
上場市場	東京証券取引所 プライム市場
証券コード	3289
業界	不動産
平均年収	1,278万円（2025年3月期・持株会社単体）
平均年齢	42.8歳
平均勤続年数	15.1年

東急不動産の4つの事業セグメント

東急不動産グループは、4つの事業セグメントで構成されています。開発からストック型のサービスまでをグループ内に揃え、不動産のバリューチェーン全体をカバーしている点が強みです。それぞれの事業の内容を確認していきましょう。

1. 都市開発事業
2. 管理運営事業
3. 不動産流通事業
4. 戦略投資事業

1. 都市開発事業

都市開発事業は、東急不動産グループの中核を担う事業です。東急不動産株式会社などがオフィスビルや商業施設の開発・賃貸・運営・売却を行うほか、分譲住宅や賃貸住宅の開発・分譲も手がけています。2026年3月期の営業収益は3,999億円とセグメント別で最大規模を誇り、営業利益も752億円と4事業の中で最も大きくなっています。とりわけ、渋谷駅を中心とした半径2.5kmの「広域渋谷圏」を優先地域に定め、東急プラザ原宿「ハラカド」などの開発を通じて街づくりを推進している点が、同社ならではの強みです。

2. 管理運営事業

管理運営事業では、株式会社東急コミュニティーなどがマンションやビルの総合管理業務・改修工事業を行っています。あわせて、会員制リゾートホテルの販売や、ホテル・ゴルフ場・スキー場の経営、シニア住宅の開発・運営なども担っています。2026年3月期の営業収益は3,644億円で、管理という性質上、継続的な収益を生み出すストック型のビジネスが中心です。開発で生まれた資産を長期にわたって運営し収益化する役割を果たしており、グループの収益の安定性を支えています。

3. 不動産流通事業

不動産流通事業は、東急リバブル株式会社などが不動産の仲介・販売代理・買取再販を行う事業領域です。さらに、東急住宅リース株式会社や株式会社学生情報センターが、賃貸住宅や学生マンションの管理・運営・転貸を手がけています。2026年3月期の営業収益は3,647億円、営業利益は644億円で、都市開発に次ぐ収益の柱です。個人・法人の双方を顧客とする幅広いネットワークを持ち、グループ内の開発物件の販売にも力を発揮しています。

4. 戦略投資事業

戦略投資事業では、中核の東急不動産株式会社などが再生可能エネルギー発電施設や物流施設の開発・運営・売却を手がけています。再生可能エネルギー事業では、連結子会社化したリニューアブル・ジャパン株式会社とともに事業を強化してきました。加えて、東急不動産キャピタル・マネジメント株式会社による不動産私募ファンドの組成・運用、東急不動産リート・マネジメント株式会社による不動産投資信託の資産運用、海外不動産への投資なども行っています。2026年3月期の営業収益は1,466億円で、グループの将来の成長を担う事業として位置づけられています。

東急不動産の4つの特徴

東急不動産グループには、他の不動産デベロッパーと一線を画す4つの特徴があります。これらの強みを理解すると、報酬水準の背景にある事業基盤の確かさも見えてくるでしょう。

1. 環境先進企業としての取り組み
2. 「広域渋谷圏」を軸とした街づくり
3. 開発からストックまでの一貫体制
4. 東急グループとしての総合力

1. 環境先進企業としての取り組み

同グループは「WE ARE GREEN」をスローガンに掲げ、環境経営を企業姿勢の柱に据えています。中核事業会社の東急不動産株式会社は、2019年に国内の不動産業で初めてRE100に加盟し、2024年4月には国内事業会社として初めてRE100を達成して認定を受けました。RE100は、事業で使用する電力を100%再生可能エネルギーでまかなうことを目指す国際的な枠組みです。このほか、ZEB（ネット・ゼロ・エネルギー・ビル）やZEHの推進、社内炭素税（インターナル・カーボン・プライシング）の導入、グリーン資金調達なども進めており、脱炭素や環境配慮の取り組みで業界をリードする存在です。

2. 「広域渋谷圏」を軸とした街づくり

東急不動産グループは、渋谷駅を中心とした半径2.5kmのエリアを「広域渋谷圏」と定義し、優先地域として街づくりを進めています。本社を構える渋谷ソラスタをはじめ、東急プラザ原宿「ハラカド」など、エリア一帯の開発を面で展開しているのが特徴です。単発の物件開発にとどまらず、東急グループ全体の渋谷まちづくり戦略と連動しながら、長期的な視点でエリアの価値を高めていく点が、同社の街づくりの大きな魅力でしょう。こうした象徴的なプロジェクトに携われることは、デベロッパーを志す人にとって働きがいにつながります。

3. 開発からストックまでの一貫体制

東急不動産グループは、都市開発という「つくる」事業に加え、管理運営や不動産流通という「支える・回す」事業をグループ内に揃えています。開発で生み出した物件を、グループの管理会社が運営し、仲介会社が流通させるという一貫体制を築いているのが強みです。この体制によって、開発時の大きな利益と安定的なストック収益を両立できます。市況の変動に左右されにくい収益構造は、長期にわたって社員の処遇を支える土台となっています。

4. 東急グループとしての総合力

東急不動産は、鉄道を起点に多様な事業を展開する東急グループの一員です。源流は、東京急行電鉄から不動産事業を引き継いだ1953年にさかのぼります。鉄道沿線の開発という日本の私鉄系デベロッパーならではのDNAを受け継ぎながら、現在では再生可能エネルギーやウェルネスといった新領域にも事業を広げてきました。東急グループとの連携が街づくりに大きな相乗効果を生みます。こうしたグループとしての総合力が、東急不動産の事業基盤を厚くしています。

東急不動産の直近の業績

東急不動産ホールディングスの直近3ヵ年の連結業績を確認しましょう。営業収益・営業利益・当期純利益のいずれも右肩上がりで推移しており、安定した成長を続けていることが数字からも読み取れます。

年度	営業収益	営業利益	当期純利益
2024年3月期	1兆1,030億円	1,202億円	685億円
2025年3月期	1兆1,503億円	1,408億円	776億円
2026年3月期	1兆2,460億円	1,669億円	967億円

2026年3月期の営業収益は1兆2,460億円で、前年度の1兆1,503億円から増収を達成しました。当期純利益は967億円と過去最高を更新しています。同社は5期連続で増収増益を続けており、営業収益・営業利益・当期純利益はいずれも持株会社体制への移行前を含めて過去最高となりました。この堅調な業績が、社員への高水準の給与還元を可能にする原資となっています。

東急不動産の労働環境・福利厚生

東急不動産グループの労働環境について、有価証券報告書やESGデータから確認してみましょう。中核事業会社の東急不動産株式会社では、男性の育児休業取得率が96.3%に達しており、男女問わず育児と仕事を両立しやすい制度づくりが進んでいることがうかがえます。長期勤続が前提の総合職を中心とした構成で、腰を据えて働ける環境といえるでしょう。

グループ全体のESGデータ（2024年度）によると、総離職率は5.0%、自己都合離職率は2.8%と、落ち着いた水準です。成果を強く求める一部の不動産会社と比べると、定着率の高い安定的な職場であることがわかります。一方で、女性管理職比率はグループで8.8%、東急不動産株式会社単体で7.6%にとどまっており、女性活躍の推進は今後の課題として掲げられています。なお、有価証券報告書では男女の賃金差異が生じる背景について、基幹業務を担う総合職と定型業務を担う事務職の構成比の違いや、管理職に占める男性比率の高さによるものと説明されており、同一職種・等級では性別による賃金差はないとされています。

人材育成や健康経営の面でも、制度の整備は着実に進んでいる印象です。2024年度の従業員1人当たりの研修時間は年13.3時間で、専門性を高める学びの機会が用意されています。また、健康診断受診率は100%、ストレスチェック受検率は93.4%となっており、従業員の健康管理にもグループとして力を入れていることがわかります。大規模なグループならではの、福利厚生・人事制度の充実が魅力です。

東急不動産の採用情報

東急不動産株式会社では、新卒採用に加えてキャリア採用（中途採用）も行っています。キャリア採用は、幅広く事業をプロデュースする「総合職」と専門性を発揮する「専任職」の2つに大きく分かれています。ここでは、職種カテゴリ別に募集の内容を見ていきましょう。

総合職（キャリア採用）

ポジション	想定年収	応募条件	経験・スキル
総合職（事業プロデュース）	非公開	・社会人経験 ・幅広い事業領域への意欲	・不動産関連の実務経験 ・事業推進やマネジメントの経験 ・宅地建物取引士資格があれば尚可

総合職は「広げる」キャリアと位置づけられており、ジョブローテーションを通じて多角的な視点を養い、事業全体をプロデュースするゼネラリストを目指すコースです。都市開発から流通、戦略投資まで幅広い事業を持つ同社だからこそ、多様な経験を積みながらキャリアの幅を広げられる点が魅力でしょう。想定年収はキャリア採用ページでは公開されておらず、経験・等級に応じて個別に決定されます。

専任職（キャリア採用）

ポジション	想定年収	応募条件	経験・スキル
DX業務	非公開	・IT/DX領域の実務経験 ・デジタル変革への関心	・システム企画や開発の経験 ・データ活用の知見 ・事業会社でのDX推進経験があれば尚可
財務・経理業務	非公開	・財務または経理の実務経験 ・決算実務の理解	・連結決算や開示の経験 ・管理会計の知見 ・簿記や会計士資格があれば尚可
法務業務	非公開	・法務の実務経験 ・契約審査の経験	・不動産取引関連の法務知見 ・コンプライアンス対応の経験 ・法務資格があれば尚可
都市事業／住宅事業	非公開	・不動産開発または住宅事業の実務経験 ・専門領域での実績	・開発プロジェクトの推進経験 ・用地取得や事業企画の知見 ・宅地建物取引士資格があれば尚可

専任職は「深める」キャリアと位置づけられ、特定領域の高い専門性を武器に事業を支えるスペシャリストを目指すコースです。DX業務・財務経理・法務・都市事業・住宅事業といった領域で募集が行われています。これまで培った専門性を活かして、大手不動産デベロッパーの事業基盤を支えたい方に向いたコースです。各ポジションの想定年収はキャリア採用ページでは公開されておらず、経験や保有スキルに応じて個別に提示されます。

求める人物像

東急不動産は、総合職・専任職それぞれに異なる志向の人材を求めています。総合職で重視されるのは、ジョブローテーションを通じて視野を広げ、事業全体をプロデュースしていきたいというゼネラリスト志向です。一方の専任職では、特定領域を究めて専門家として事業を牽引したいというスペシャリスト志向が求められます。いずれのコースでも、街づくりや環境経営といった同社の長期的な事業ビジョンに共感し、腰を据えて取り組める人材が活躍しやすいでしょう。

東急不動産の採用動向

東急不動産グループでは、新卒・中途の両面で採用を行っています。ESGデータ（2024年度）によると、グループ全体の採用者総数は413名で、そのうち女性が163名（女性比率39.5%）を占めています。約2万人規模のグループとして、計画的な人材確保が続いているといえるでしょう。

採用は、グループ各社が連携した合同採用の枠組みも整えられており、グループ全体の事業や働き方を比較しながら応募できる導線が用意されています。中途採用では、前述の通り総合職と専任職に分かれており、即戦力の専門人材を専任職、事業全体を担う人材を総合職で募集する形が取られています。

総離職率5.0%・自己都合離職率2.8%という落ち着いた数値が示すように、東急不動産は長期的にキャリアを築いていく人材を求める傾向があります。短期的な成果だけでなく、街づくりや環境経営といった長期プロジェクトに腰を据えて向き合える人にとっては、安定した環境でキャリアを積める職場といえるでしょう。平均勤続年数15.1年という数字も、定着して長く働く社員が多いことを物語っています。

自分が東急不動産で通用するか知るためにやるべきこと

ここまで、東急不動産の年収水準や事業・働き方を見てきました。1兆円を超える事業規模と4つの事業による安定した収益構造、そして環境経営や街づくりで業界をリードする姿勢が、高い報酬水準の背景にあることがわかります。実際に応募を考えると、「自分の経歴で通用するのか」「どう対策すれば選考を通過できるのか」といった不安が出てきます。

東急不動産のような入社難易度の高い企業の選考対策は、一人ひとりの経歴や志向に合わせて精度を上げる必要があります。とくに総合職と専任職で求められる人物像が異なるため、自分の強みをどちらのコースで、どう伝えるかの見極めが重要です。独学だけで対策しきるのは難しい場面が多くあります。

東急不動産への転職に少しでもご興味がある方は、ぜひ一度無料相談にお越しください。

東急不動産の選考・面接で意識したいこと

東急不動産の選考では、同社の事業や価値観への理解と、自分のキャリアの方向性が問われます。具体的な選考フローや面接回数は公開されていませんが、大手不動産デベロッパーの中途採用に臨むうえで意識したい観点を整理しておきましょう。

事業ビジョンへの共感を言語化する

東急不動産は「広域渋谷圏」の街づくりや、RE100達成に代表される環境経営など、長期的な事業ビジョンを明確に打ち出している企業です。なぜ他社ではなく東急不動産なのかを、こうした同社固有の取り組みと結びつけて語れるよう準備しておきましょう。自分のキャリアの目標と、同社が目指す方向性をどう重ねられるかを言語化できると、志望動機に説得力が生まれます。

総合職か専任職かで強みの伝え方を変える

応募するコースによって、アピールすべきポイントは変わります。総合職を志望するなら、幅広い事業に適応し全体をプロデュースしていける柔軟性や推進力を、専任職を志望するなら、特定領域での深い専門性と実績を中心に伝えるのが効果的です。自分の経験がどちらのコースにフィットするかを整理したうえで、それに合わせて職務経歴の見せ方を組み立てることが大切です。

これまでの実績を具体的に振り返る

中途採用では、これまでの実績をどう再現性のある形で語れるかが問われます。担当した業務の規模や役割、工夫した点、得られた成果を、できるだけ具体的なエピソードとして整理しておきましょう。長期的な視点で事業に取り組む同社の風土を踏まえ、腰を据えて物事に取り組んだ経験を伝えられると、カルチャーフィットの面でも評価につながりやすいでしょう。

東急不動産の社員のキャリアパス

東急不動産での経験は、社内・社外の双方で多様なキャリアの可能性を広げてくれます。ここで見ていくのは、社内でのキャリアアップと、将来の選択肢となりうる社外のキャリアパスです。

社内でのキャリアパス

社内には、総合職と専任職という2つのキャリアの軸が用意されています。総合職はジョブローテーションを通じて都市開発・流通・戦略投資など複数の事業を経験し、事業全体を見渡せるゼネラリストとして成長していきます。専任職は特定領域の専門性を深め、その分野のスペシャリストとして事業を支える存在です。経験を積んだ先には、事業の責任者やグループ経営を担う持株会社の中枢へと進む道もあります。約2万人規模のグループだからこそ、事業や役割の選択肢が幅広く、長期的にキャリアを描きやすい環境です。

社外でのキャリアパス

東急不動産で培った経験やスキルは、社外でのキャリアにも活かされます。ここでは、代表的な3つのキャリアパスを紹介します。

他の不動産デベロッパーへの転職

東急不動産で身につけた開発・運営・流通の総合的な知見は、他の不動産デベロッパーでも高く評価されます。とくに、街づくりを面で進めるプロジェクトや、ストック型の事業運営を経験した人材は、事業の全体像を把握できる即戦力として求められるケースが多いでしょう。大手総合デベロッパーから専門特化型のデベロッパーまで、志向に合わせた選択肢が広がります。

不動産ファンド・アセットマネジメントへの転職

戦略投資事業で不動産私募ファンドやREITの運用に携わった経験は、不動産ファンドやアセットマネジメント会社へのキャリアチェンジに直結します。不動産の評価や投資判断、運用の実務を経験した人材は、金融とアセットの双方を理解する希少な存在として評価されやすいでしょう。開発の現場を知ったうえで投資・運用の世界に進むことで、より上流の意思決定に関わるキャリアを描くことができます。

事業会社・スタートアップでの事業開発職への転職

複数の事業を横断しながらプロジェクトを推進してきた経験は、事業会社やスタートアップの事業開発・経営企画の職務にも応用できます。とくに、再生可能エネルギーやウェルネスといった新領域の立ち上げに関わった人材は、不動産の枠を超えた事業づくりのスキルを持つ人材として重宝されます。長期的な視点で事業を育てる力は、業界を問わず求められる能力です。

東急不動産への転職を検討する前に整理したいこと

ここまで、東急不動産の年収・業績・事業・採用情報・キャリアパスについて詳しく見てきました。有価証券報告書上の平均年収1,278万円は持株会社単体の数値であるものの、1兆円を超える事業規模と4つの事業による安定した収益構造を背景に、事業会社で働く社員にとっても魅力的な処遇が期待できる企業です。環境経営や街づくりで業界をリードする姿勢も、長く働くうえでの誇りややりがいにつながるでしょう。

一方で、総合職と専任職で求められる人物像が異なり、長期的な視点を重視する同社の選考を通過するには、自分の経歴と志向を整理したうえでの対策が欠かせません。転職を検討する際は、業界や企業の内情に詳しい第三者のアドバイスを受けることで、ミスマッチのリスクを減らすことができます。

東急不動産への転職を検討されている方は、まずはリメディにご相談ください。東急不動産の選考対策から年収交渉まで一貫してサポートいたします。

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