
監修者
リメディ株式会社 ヘッドハンター
飯田 貞大 | IIDA Sadahiro
早稲田大学を卒業後、三菱UFJ銀行に新卒入社。4年間の勤務期間でベンチャーから上場企業まで500社以上の法人を担当。また、オーナー社長の相続、事業承継提案や個人の資産形成提案等にも従事。その後、2020年4月にプルデンシャル生命保険に転職。2年半営業として社内表彰を受賞する等活躍。その後マネージャーに昇格し、新規の採用と育成に従事する中で、200名を超える転職相談を実施。現在は自身のキャリアチェンジの経験も踏まえ、ハイキャリア層への転職サポートを行う。
M&Aロイヤルアドバイザリーの評判を判断するには、成果連動報酬と案件責任をセットで見る必要があります。公式求人では未経験者にも門戸がある一方、社内で高い成果を上げた経験を応募条件に掲げ、顧客開拓から成約までを担う仕事です。高収入の数字だけで応募を決めず、求められる行動量、教育の受け方、配属先の働き方を面接で確かめましょう。
本記事のポイント
M&Aロイヤルアドバイザリーはどんな会社ですか?
中堅・中小企業の事業承継を中心に、譲渡企業と譲受企業を支えるM&A仲介会社です。専任アドバイザーと専門チームが案件を支える体制を採っています。
M&Aロイヤルアドバイザリーは激務ですか?
公式求人は時間外労働があると明記しています。案件開拓からクロージングまでを担うため、繁忙は案件段階や担当件数で変わります。配属部門の実態を確認することが欠かせません。
年収はいくらですか?
公式求人は固定年収に上限のないインセンティブを組み合わせています。会社公表の高い平均値には対象者の条件があるため、自分の固定給と支給条件を基準に確認してください。
未経験でも応募できますか?
応募できます。採用FAQは、現状では経験者より未経験者が多いと説明し、社内セミナー、ロールプレイング、部長陣の同行OJTを掲げています。ただし、応募条件には前職で高い成果を上げた経験があるため、未経験者向けでも選考は容易ではありません。
転職難易度は高いですか?
職種ごとの要件は明確で、M&Aコンサルタントには成果実績、専門職には資格や関連実務を求めています。したがって、応募できることと内定しやすさは別です。自分の実績を数字と行動で説明できる準備が欠かせません。
向いている人はどんな人ですか?
顧客への誠実さを判断基準にできる人
社名のLoyalは、顧客への忠誠を表す言葉です。短期の成果だけでなく、経営者に寄り添う判断を貫ける人に合います。
長期案件でも行動を続けられる人
M&Aは成約まで時間がかかる仕事です。採用FAQも高いモチベーションと自発的な行動を重視しており、結果が出る前も改善を続ける力が求められます。
成果連動の報酬に納得できる人
高い報酬余地と成果責任は表裏一体です。固定的な役割より、自分の成果で報酬を伸ばしたい人と相性があります。
M&Aロイヤルアドバイザリーとはどんな会社か
同社は、中堅・中小企業の事業承継を軸に譲渡・譲受を支援するM&A仲介会社です。譲渡企業向けには、医療法人・学校法人を除き、着手金・中間金・月額報酬を受け取らない完全成功報酬型を案内しています。
仕事は単なる営業ではありません。専任アドバイザーが企業開拓、株式価値算定に必要な情報整理、候補先の提案、トップ面談、条件交渉、契約調整、成約までを担当します。買い手専門チームや会計・法務の専門部門が支えるため、担当者の一気通貫性と専門分業を組み合わせた運営です。
顧客側から見れば、会社を譲るかどうかを決める前の相談から、相手候補の探索、条件交渉、契約、引き継ぎまで続く支援です。担当者には、売り手と買い手の希望を聞くだけでなく、情報管理、社内外の専門家との調整、期限管理を同時に進める力が必要です。
公式理念は、社会的意義、顧客への忠誠心、専門性を重視しています。これは採用FAQにある誠実さや論理的思考ともつながります。応募者は理念への共感を述べるだけでなく、顧客にとって不都合な事実も伝えた経験や、複数の利害を整理した経験まで示すと、仕事内容との接点が明確になります。
会社概要
| 正式社名 | M&Aロイヤルアドバイザリー株式会社 |
|---|---|
| 事業内容 | M&A仲介事業 |
| 代表 | 代表取締役社長 橋場 涼、代表取締役 荒川 有理 |
| 本社 | 東京都千代田区丸の内 |
| 拠点 | 本社、日本橋オフィス、大阪支社 |
非上場企業のため、売上高や全社平均年収など上場会社と同じ開示はありません。公開範囲と非公開範囲を分けて読むことが、評判を過大評価・過小評価しないコツです。
職種によって顧客と責任範囲が異なる
| 職種 | 主な役割 | 選考前に確認したいこと |
|---|---|---|
| M&Aコンサルタント | 案件開拓から契約、マッチング、トップ面談、クロージングまで | 担当件数、案件配分、部長同行の範囲 |
| 提携支援部 | 上場企業、投資ファンド、中小企業オーナーへ譲受案件を提案 | 新規提案と既存顧客対応の比率、目標指標 |
| コーポレートアドバイザリー部 | 企業評価、取引スキーム、契約論点、専門家連携 | 資格別の担当領域、ディールへの関与段階 |
同じ会社でも、M&Aコンサルタントは顧客開拓と成約責任、提携支援部は買い手への提案、専門部門は会計・法務の論点整理が中心です。会社単位より職種単位で評判を確かめると、自分に合う働き方を判断しやすくなります。
M&Aロイヤルアドバイザリーへの応募前に確認したい4つの論点
論点1. 未経験採用でも成果基準は低くない
「未経験可」ならM&Aの知識がなくても入りやすいのでは、という期待が生まれます。実際、同社は未経験者向け求人を公開し、経験者より未経験者の割合が多いと採用FAQで説明しています。
一方、応募資格は「社内でトップレベルの実績及び成果を上げた経験のある方」です。知識は入社後に学べても、成果を出す行動特性は選考時点で問われる設計です。未経験という言葉を、選考水準が低いという意味に読み替えてはいけません。
応募前には、目標、打ち手、障害、改善、結果を一つの事例で説明できるようにしてください。営業職以外でも、担当業務で高い成果を再現した過程が選考材料になります。
論点2. 顧客開拓から成約まで責任範囲が広い
M&A仲介は華やかな交渉だけを担当する仕事ではありません。企業への新規接点づくり、契約、候補先探索、トップ面談、条件調整、クロージングまでが担当工程です。
公式求人も、案件のソーシングから成約まで一気通貫で担うと明記しています。専門チームの支援を受けても、経営者との関係を持ち続ける責任はアドバイザー本人の範囲です。分業制を担当範囲の狭さと捉えると、入社後の認識差につながりかねません。
面接では、担当件数、見込み顧客への接点数、部門間の役割分担、成約前の繁忙を具体的に質問すると、仕事量を判断しやすくなります。
論点3. 高い平均年収には対象者の条件がある
採用サイトが掲げるコンサルタントの平均年収は目を引きます。しかし、この数字は入社後の在籍期間と職種を限定した同社公表値です。
新人、管理部門、専門部門を含む全社員平均ではありません。さらにインセンティブ上限なしの報酬制度なので、個人差も大きいと考えるべきです。したがって、平均値より自分の初年度条件と計算式を確認するほうが実用的です。
オファー面談では、固定給、インセンティブ発生条件、支給時期、案件分配、退職時の扱いまで書面で確認してください。高い到達例と再現可能な自分の条件は別物です。
論点4. 離職率や制度利用率は公開されていない
転職判断では定着率、有給取得率、育児支援、在宅勤務の運用も知りたいところです。しかし、今回確認した公式ページでは、これらの実績値を確認できませんでした。
情報がないことは、制度が悪い証拠ではありません。同時に、公開されていない項目を好意的に推測する根拠にもなりません。非公開項目は質問で埋めるのが安全です。
候補者は、配属予定部門の平均在籍年数、直近の退職理由、有給を取りやすい時期、育児との両立事例を確認するとよいでしょう。回答の具体性も、組織運営を見極める材料になります。
M&Aロイヤルアドバイザリーの働き方とワークライフバランスの実態
公式求人は時間外労働があると明記
未経験・経験者のM&Aコンサルタント求人とコーポレートアドバイザリー求人は、所定の就業時間に加えて時間外労働があると記載しています。求人条件と配属先の運用は分けて確認してください。
M&A案件は顧客都合や契約期限の影響を受けます。平均の範囲に収まる月ばかりとは限らないため、繁忙期、休日連絡、移動時間、持ち帰り業務を選考で確かめる必要があります。
休日は土日祝を基本とする
公式求人は、土日祝を基本とする休日体系と、年末年始、有給、慶弔休暇を案内しています。休日体系は明確ですが、有給取得率や取得日数は公表されていません。
顧客対応が発生した場合の代休、連続休暇の取り方、案件引き継ぎの仕組みは求人票だけでは分かりません。制度名の有無ではなく、チーム内でどう運用するかを質問しましょう。
柔軟勤務は部門別に確認が必要
今回参照した主要求人では、リモートワークやフレックスタイムの記載を確認できませんでした。顧客訪問や対面での育成を重視する職種では、出社や外出が中心となる可能性があります。
働く場所の自由度を重視する人は、応募職種ごとの出社方針を早い段階で確認してください。制度が全社共通か、上司や案件の判断かも聞いておくと認識差を減らせます。
求人票だけでは分からない働き方を聞く
残業の平均値は入口にすぎません。実際の負荷は、顧客訪問の移動、資料作成、社内審査、相手候補との調整が重なる時期に高まります。面接では「忙しいですか」と聞くより、直近案件の一週間を具体例で説明してもらうほうが有効です。
- 通常月とクロージング前で、退社時刻はどう変わるか
- 休日や夜間に顧客連絡が入った場合、誰が対応するか
- 出張の頻度と、移動時間を含む勤務管理はどうなっているか
- 案件が重なったとき、上司や専門部門が何を引き取るか
実際の一週間を聞く質問なら、候補者と面接官が同じ場面を想像できます。制度の有無だけでなく、運用の具体性を比較してください。
負荷を左右するのは時間より案件の重なり方
同じ勤務時間でも、担当案件の段階によって負荷は変わります。新規開拓では接点数と断られた後の立て直し、提案中は企業理解と資料準備、交渉中は複数当事者との日程・条件調整、クロージング前は契約論点と期限管理が中心です。
| 案件場面 | 負荷になりやすいこと | 面接での確認例 |
|---|---|---|
| 新規開拓 | 成果が出る前も行動を継続する | 接点数の目安と上司のレビュー方法 |
| 候補先探索・提案 | 企業理解と複数候補の比較 | 専門部門が支援する範囲 |
| 条件交渉 | 売り手・買い手双方の利害調整 | 判断が割れたときの相談経路 |
| クロージング前 | 契約論点と期限が集中する | 同時担当数と繁忙時の分担 |
「残業が多いか」という一問だけでは、自分に合う負荷か判断できません。苦手な場面にどの支援があるかまで確認すると、入社後に直面する難しさを具体化できます。
M&Aロイヤルアドバイザリーの年収・報酬の実態
報酬は、固定年収に上限のないインセンティブを組み合わせる設計です。職種で固定給と役割が異なるため、目立つ平均値だけで比較せず、応募ポジションの条件を基準にしてください。
| 職種 | 報酬設計 | 確認ポイント |
|---|---|---|
| M&Aコンサルタント | 固定年収+上限のないインセンティブ | 案件配分、成約時の計算、支給時期 |
| 提携支援部 | 固定年収+上限のないインセンティブ | 目標指標、個人とチームの評価割合 |
| コーポレートアドバイザリー部 | 専門性と役割に応じた固定年収+インセンティブ | 資格・経験の評価、担当業務との連動 |
この表から読み取れるのは、職種別の入口と同社公表のモデルです。実際の支給額は成約や評価に左右されます。固定給だけでも生活設計に合うかを先に確かめ、変動報酬は上振れとして試算する方法が堅実です。
インセンティブは金額より発生条件を確認する
上限がないことと、短期間で必ず高額になることは同じではありません。案件の配分、売上計上の時点、共同担当時の配分、入金と支給の時期によって、候補者が受け取るまでの流れは変わります。提示された年収例を見るときは、どの職種・在籍期間・成果水準を前提にした例かを確認してください。
オファー面談では、想定年収を一つの数字で聞くのではなく、固定部分、個人評価、チーム評価、成約連動部分へ分けます。さらに、案件が翌期へずれた場合、複数人で担当した場合、退職前に成約した場合の扱いも書面で確かめると、報酬の不確実性を自分で見積もれます。
生活費や家族計画を変動報酬に依存させたくない人は、固定給のみの手取りで収支を試算しましょう。反対に、変動幅を受け入れて成果を追いたい人は、案件を得る機会と育成支援が十分かを重視すべきです。報酬制度は、自分のリスク許容度とセットで評価してください。
M&Aロイヤルアドバイザリーの良い評判・入社するメリット
部長陣の同行OJTで案件対応を学べる
採用サイトは、実績ある部長陣が新人コンサルタントに同行するOJTを特徴に挙げています。座学だけでなく、経営者との面談、提案、交渉を近くで学べる点は未経験者にとって魅力です。
一方、OJTの質は同行回数や上司の指導方法にも左右されます。独り立ちまでの基準と期間、振り返りの頻度を確認すれば、教育の具体性を判断できます。
同社は同行OJTに加え、社内セミナーやロールプレイングも案内しています。座学で知識を得る、模擬場面で話し方を試す、実際の面談に同行する、振り返って次の行動を直す、という循環が機能すれば、未経験者にも学びやすい環境です。ただし、制度名だけでは循環の頻度までは分かりません。
- 入社後に最初に学ぶ財務・法務・営業の内容
- ロールプレイの合格基準と再試験の有無
- 初回訪問から条件交渉まで、上司が同行する範囲
- 案件レビューで指摘された内容を次回へ反映する方法
この四点を聞けば、教育が用意されているかだけでなく、自分で学びを回せる設計かまで判断できます。受け身で教わることを期待するより、どの時点で自走を求められるかを確かめましょう。
専門チームがディールを支える
買い手専門の提携支援部、会計・税務・法務を支えるコーポレートアドバイザリー部などを置いています。担当者が経営者との対話に集中しやすいよう、案件工程を専門部門が補完する組織です。
専門家との協働は、財務・法務の論点を実案件で学べる機会です。ただし、責任分界や依頼手順は部門ごとに異なり得るため、選考で連携例を聞くと働き方が見えます。
若手にも案件機会を配分する方針がある
同社は、会社保有案件を公平に振り分け、優良企業の囲い込みを防ぐルールを設けていると説明しています。年次にかかわらず、成果を生む機会へアクセスできる方針は、早く経験を積みたい人に合います。
これは会社による自己申告です。案件配分の評価軸、既存顧客と新規開拓の割合、上司の同行時の成果配分を聞き、運用まで理解してから判断してください。
M&Aロイヤルアドバイザリーの転職・採用の実態
未経験者と経験者で示すべき強みが違う
未経験者は、業界知識よりも高い成果を再現した過程が出発点です。金融、商社、人材、法人営業などの経歴に限らず、目標を分解し、周囲を動かして結果を出した事例を準備しましょう。
経験者求人が求めるのは、M&Aに関する一連の実務と、ソーシングからエグゼキューションまでの対応力です。成約件数だけでなく、難しい局面で顧客の意思決定をどう支えたかが差になります。
面接では成果の再現性と誠実さを説明する
採用FAQは、活躍要件として「誠実さ」「高いモチベーション」「論理的思考」を挙げています。抽象語を繰り返すより、顧客に不利な提案を止めた経験や、長期目標へ行動を続けた経験を示すほうが伝わります。
面接準備では、成果事例を状況・課題・行動・結果に分け、M&Aの顧客価値へ接続する説明を作ってください。同時に、報酬、配属、教育、働き方への質問も用意すると、双方の適合を確かめられます。
たとえば法人営業の実績を話すなら、売上額だけで終えず、顧客の経営課題をどう把握し、関係者の反対をどう解き、長い検討期間をどう前進させたかまで示します。管理部門の経験者は、複雑な論点を経営者向けに翻訳した事例や、外部専門家と合意形成した経験が使えます。
失敗事例も準備してください。M&Aでは一つの判断が顧客へ与える影響が大きいため、問題を隠さず報告したこと、再発防止へ手順を変えたことは誠実さの具体例になります。成功談と失敗談の両方があると、成果の再現性を立体的に示せます。
職種別に面接で示す材料を変える
M&Aコンサルタント志望は、顧客開拓、関係構築、長期案件の進行を示せる経験が中心です。提携支援部志望は、多数の候補から相手の投資方針を見極め、適切な提案へ絞った経験が役立ちます。コーポレートアドバイザリー部志望は、専門知識を使っただけでなく、非専門家の意思決定を助けた説明まで用意してください。
どの職種でも、成果だけを切り取らず、自分の担当範囲と周囲の貢献を分けて話すことが大切です。案件を一人で完結したように見せるより、必要な局面で専門家へ相談し、チームで顧客価値を高めた経緯を説明するほうが、同社の専門分業とつながります。
逆質問では「活躍する人は誰ですか」と広く聞くより、入社後に最初につまずきやすい工程、成果が出るまでに上司が確認する行動、評価が分かれる具体例を聞きます。抽象的な価値観を、日々の仕事と評価へ落とし込める回答かを見てください。
入社後のキャリアパスも、役職名だけでなく経験の蓄積で確かめましょう。自分で顧客接点を作れるようになる時期、経営者面談を主導する条件、条件交渉やクロージングを任される基準、後輩同行を担当する段階を聞けば、成長の順序が見えます。同社は一気通貫の担当と専門部門の支援を掲げているため、自走と協働の両方を評価するかも確認材料です。
仕事内容を把握した後は、求人の有無と条件を横断して確認すると、現在の選択肢を具体化できます。企業固有求人を前提にせず、職種や年収から比較してください。
M&Aロイヤルアドバイザリーが向いている人・注意が必要な人
向いている人
自分で機会を作り、結果まで追える人
案件開拓から成約までの仕事では、指示待ちより、自分で優先順位を決めて動く力が要ります。長い営業過程を完遂した経験がある人は、仕事の進め方を転用しやすいでしょう。
高い報酬と変動幅を受け入れられる人
成果が報酬に反映される環境を好み、固定給だけでなく変動条件も管理できる人に合います。収入の上下を前提に生活設計できることも大切です。
顧客の重要な決断に誠実に向き合える人
M&Aはオーナー、従業員、家族の将来に関わる仕事です。短期の成約より顧客の納得を優先し、不都合な情報も率直に伝えられる人に適性があります。
注意が必要な人
報酬の高さだけを志望理由にする人
高収入の可能性はありますが、案件獲得と成約責任を伴います。仕事そのものへの関心が弱いと、長い案件過程で意欲を保ちにくくなります。
決まった範囲だけを担当したい人
専門チームの支援があっても、コンサルタントの責任範囲は広いです。限定的な業務を望むなら、提携支援やコーポレートアドバイザリーなど、役割が分かれた職種も比較すると選択しやすくなります。
M&Aロイヤルアドバイザリーへの転職を相談する前に整理したいこと
転職相談の前に、第一に報酬、第二に専門性、第三に働き方のどれを優先するか決めてください。M&A仲介会社は同じ業界でも、案件配分、教育、固定給、インセンティブ、担当工程が異なります。
- 成果事例を一つに絞る:目標・行動・改善・結果を数字で説明する
- 報酬条件を分解する:固定給、支給条件、支給時期、案件配分を確認する
- 働き方を部門単位で聞く:繁忙期、出張、休日対応、代休、出社方針を質問する
- 教育を具体化する:同行回数、独り立ち基準、案件レビューの頻度を確かめる
転職エージェントを使う場合も、企業の良し悪しを断定してもらうのではなく、自分の優先順位と求人条件の差を可視化するために活用するのが有効です。応募先ごとの質問事項を事前にそろえると、入社後の認識差を減らせます。
複数社を比較するときは、到達可能な最高年収ではなく、初年度の固定給、報酬が発生するまでの期間、案件供給、同行支援、休日対応の順に並べると判断しやすくなります。自力で変えられない条件から比較すると、派手な数字だけに引っ張られません。
| 重視すること | 確認する情報 | 判断を保留すべき回答 |
|---|---|---|
| 早く成長したい | 同行範囲、独り立ち基準、案件レビュー | 人による、やる気次第だけで具体例がない |
| 報酬を伸ばしたい | 固定給、計算式、案件配分、支給時期 | 最高例だけで自分の条件を説明できない |
| 働き方を守りたい | 繁忙期、休日連絡、代休、出張、引き継ぎ | 制度名だけで利用例や運用が分からない |
| 専門性を生かしたい | 担当工程、専門部門との分担、評価項目 | 配属後に決めるとして責任範囲が見えない |
回答が曖昧でも、ただちに悪い会社とは限りません。面接官が配属先と異なる場合や、案件によって運用が変わる場合もあります。その場で断定せず、配属責任者との面談、オファー書面、追加質問で判断材料がそろうまで確認を続けることが重要です。
まとめ
M&Aロイヤルアドバイザリーは、未経験者向けの教育と専門チームの支援を掲げながら、成果実績と自発的な行動を求める会社です。高い報酬余地と広い責任範囲を一体として受け止められる人に向いています。
公式情報だけでは、離職率、有給取得率、リモート勤務の運用、部門別の繁忙までは分かりません。応募前に固定給とインセンティブ、案件配分、OJT、休日対応を確認し、自分が望む成長と働き方に合うかを判断してください。

