山田コンサルティンググループの評判｜残業・離職・年収を公式データで読み解く

監修リメディ株式会社 ヘッドハンター稻垣 大亮

立教大学を卒業後、大手不動産デベロッパーに新卒で入社。富裕層向けの不動産売買を担当し、手数料売上ランキングで上位5%に入る成績を達成。その後、ヘッドハンティングファーム「アサイン」に、創業間もないタイミングで参画。ヘッドハンターとして20代から30代のマネジメント層の支援に従事。同時にCRM部門のセールス責任者として15名のメンバーをマネジメントした経験を有する。リメディには、ヘッドハンティングをきっかけに入社を決意。シニアコンサルタントとして、M&Aアドバイザリーファームや戦略・総合コンサルティングファーム等の役員層とのコネクションを強みとした転職サポートに従事。これまで2,000名以上の転職支援に携わり、20代からエグゼクティブ層まで幅広い支援を行い、業界トップクラスの実績を誇る。

山田コンサルティンググループの2026年3月期有価証券報告書によると、2025年度の単体では、非管理職の残業時間が月23.3時間、平均年間給与が975.0086万円です。「やばい」と検索される理由には、残業・人の入れ替わり・年収・女性の働きやすさなどがあります。このうち残業と報酬の仕組みは公式データで確かめられますが、確認した有価証券報告書には離職率の数値が見当たりません。また2026年3月期は、人件費の増加でコンサルティング事業の営業利益が前期より減りました。会社業績に連動する特別賞与の水準は、面接で確かめる必要があります。

本記事のポイント

山田コンサルティンググループとはどんな会社か

山田コンサルティンググループは、中堅・中小企業の経営全般を支援する、東証プライム上場のコンサルティング会社です。2018年に子会社5社を吸収合併して持株会社から事業会社に変わり、事業承継・事業再生・M&Aを軸に経営全般の支援を手がけています。

会社概要

項目	内容
正式名称	山田コンサルティンググループ株式会社
代表者	代表取締役社長 増田 慶作
本社	東京都千代田区丸の内一丁目8番1号 丸の内トラストタワーN館
上場	東証プライム市場（2022年4月に東証一部から移行）
従業員数	898名（単体、2026年3月31日。臨時雇用者を除く）
事業	コンサルティング事業・投資事業（当社と子会社21社）
国内の勤務地	東京本社のほか、仙台・郡山・浜松・名古屋・京都・大阪・神戸・広島・福岡・熊本の支店・事業所

2026年3月期の有価証券報告書によると、単体の平均年齢は38.1歳です。連結の従業員数は増え続けています。勤務地も全国に分かれているため、どの拠点の部門に配属されるかも応募時に確かめたい条件です。

4つの事業区分と部門ごとの仕事

同社は2027年3月期から、コンサルティング事業を4つの区分に組み替えました。これまで独立していたM&Aアドバイザリー事業を各区分に統合し、海外案件を担う部門を独立させています。

事業区分	主な仕事	主な顧客・相談
事業戦略コンサルティング	経営戦略・事業戦略・M&A戦略・IT戦略・組織人事の一貫支援、事業再生、M&Aの実行からPMI（統合支援）まで	持続的成長や業界再編を考える企業、過剰債務などで再生が必要な企業
資本戦略コンサルティング	事業承継（親族内承継・MBO・M&Aなどの選択肢の検討と実行）、FAS部門のM&Aアドバイザリー・企業価値向上	オーナー企業の経営者、FAS部門は主に中堅上場企業
海外コンサルティング	クロスボーダーM&A、海外展開の支援	海外展開を進める大手日本企業、東南アジア・南アジアからの相談
不動産コンサルティング	不動産の売却・有効活用・購入の支援	提携会計事務所からの相談（売却・有効活用・富裕層の購入）

表で目立つのは、M&Aが不動産以外の3区分の仕事に含まれる点です。M&Aの経験者も、承継・再生・海外のどの文脈で扱うかで日々の仕事が変わります。

M&A仲介・FAS・会計事務所の経験をどう生かすか

M&A仲介会社を含めて応募先を考える場合、M&Aの位置づけも判断材料の一つです。有価証券報告書では、M&Aを顧客の課題解決の手段の一つとし、コンサルティングと一体で運営すると説明しています。実際には、承継や再生の相談から入り、その解決策としてM&Aが選ばれたときに実行まで担う流れです。仲介会社が案件をどう獲得し、報酬をどう決めるかは、こちらの比較記事で確認できます。

同社のFAS部門は主に中堅上場企業を顧客とし、アクティビスト対応の相談も受けています。事業承継では、税務・法務・財務の専門人材と事業コンサルタントが連携し、税務と事業の両面から解決策を示す体制です。同社が強みとして掲げるのは、この専門性の組み合わせです。FASや会計事務所の出身者は、前職で受け持った顧客や業務を、顧客層と事業承継の体制に照らしてみてください。

報酬は年俸の基本給に、会社業績が一定水準を超えたときの特別賞与を加える仕組みで、評価は事業統括担当役員が部門を横断して行います。この仕組みは、案件の成果がそのまま報酬に跳ね返る形ではありません。

同じM&Aでも、承継・再生・FAS・海外のどの部門で扱うかで、相手にする経営者も求められる知識も変わります。会計事務所や金融機関、コンサルで積んだ経験がどの部門の仕事に近いかは、リメディの担当者と応募前に照らし合わせられます。

山田コンサルティンググループが「やばい」と言われる理由を公表データで検証

上位の記事が挙げる4つの理由を公式情報で確かめると、残業時間や平均給与、女性管理職比率などの数値は確認できます。一方、確認した有価証券報告書には離職率の数値が見当たらず、女性の働きやすさも単一の数値だけでは判断できません。配属予定部門の直近の入退社状況は、面接で確認してください。

理由①残業が多く忙しすぎると言われる

「やばい」を掲げた記事のタイトルや見出しには、「激務」を理由に挙げるものが目立ちます。背景にあるのは、コンサルティング会社なので残業が多いのではないか、という見方です。

採用ページによると、同社は全勤務日で原則20時以降の残業を禁止し、事前申請制とPCの自動ロックで運用しています。一方、有価証券報告書は、案件の大型化・複雑化で役務提供の完了が長引く傾向を事業リスクに挙げています。

会社平均が下がっても、案件が長引けば忙しい期間も延びます。配属予定の部門で繁忙がどのくらい続くかは、平均値からは分かりません。

理由②人の入れ替わりが激しいと言われる

「離職率が高いのでは」「大量に採用して大量に辞めるのでは」という問いも、否定的なタイトルの記事の見出しに並んでいます。

有価証券報告書では離職率の数値を確認できません。有価証券報告書で確かめられるのは、単体の平均勤続年数が前期の7.0年から2026年3月期は7.2年へ延び、勤続5年以上の社員が468名から474名に増えたことです。連結従業員数も増加しています。

公表データからは「人がすぐ辞める会社」とも「定着が良い会社」とも言い切れません。人の入れ替わりは、判断材料が足りない論点です。配属予定の部門の直近の入社人数と退職人数を、面接で具体的に聞いてください。

理由③年収が上がりにくいと言われる

「年収が低いからやばい？」という見出しも、検索上位の記事に見られます。背景にあるのは、大手のコンサルティングファームと比べて年収が上がりにくいのではないか、という見方です。

2026年3月期の有価証券報告書では、単体の平均年間給与は前期から増えました（平均年齢38.1歳）。ところが同じ期に、コンサルティング事業の営業利益は人員増と昇給による人件費の増加で前期より減りました。

単体平均の年間給与は前期より上がっていますが、平均値だけでは個人の年収の上がり方までは判断できません。同業他社と比べた水準は、山田コンサルティンググループの年収記事で確かめられます。気をつけたいのは、特別賞与が会社業績に左右される点です。減益の翌期に賞与がどう出るかで、年収の下振れ幅が変わります。

理由④女性が働き続けにくいと言われる

「女性が働きにくいからやばい？」という見出しも、検索上位の記事にあります。同社自身も、有価証券報告書で長らく男性中心の職場だったと認めています。

指標（単体）	2024年度	2025年度
労働者に占める女性の割合	43.3%	43.0%
管理職に占める女性の割合	16.6%	19.1%
男性の育児休業等の取得割合	84.6%	90.3%
男女の賃金の差異（全労働者）	50.9%	50.9%

女性社員の比率は2016年6月末の23.5%から43.0%まで上がりました。女性管理職の比率も2026年6月1日付の昇格を反映すると21.3%になり、2026年度末に20%とする目標を上回っています。一方、男女の賃金の差異は50.9%と大きく、会社は給与の高い職位に男性が多いことと、時短勤務で給与を減らしている社員に女性が多いことを理由に挙げています。女性従業員のうち時短勤務者は68名です。

時短勤務を使いながら働き続ける女性が一定数いることは、データから読み取れます。ただし賃金差の理由には時短勤務による減額も含まれるため、管理職を目指す人は、時短勤務中の評価や昇格の扱いを面接で聞いておくと判断しやすくなります。

山田コンサルティンググループの働き方とワークライフバランスの実態

同社の働き方の特徴は、残業できる時間帯を制度で区切り、在宅勤務は条件付きで認めている点です。

残業時間の推移と20時以降の残業ルール

年度（単体）	非管理職の残業時間	平均勤続年数	外部講師による研修
2024年度	月25.9時間	7.0年	年24.0時間/人
2025年度（2026年3月期）	月23.3時間	7.2年	年30.0時間/人

残業は減り、外部講師による研修時間は増えました。会社は削減できた時間を自己投資に充てる方針を掲げていますが、この2つの指標が直接結び付くことまでは資料で確認できません。有価証券報告書は、工数管理ツールの導入や深夜帯のPCログイン制限も、総労働時間を減らす取り組みとして挙げています。

ここはリメディの見解ですが、表の非管理職の平均残業が、通知年俸に含まれる固定残業手当の月20時間分を上回っている以上、提示年俸だけで条件を比べるのは早計です。配属予定の部門の繁閑と、20時間を超えた分の支給方法の2点を面接で尋ねておくと、他社のオファーと同じ土台で比べられます。

フレックス勤務と在宅勤務の条件

フレックスタイム制は全社で導入されています。新卒募集要項によると、月の所定労働時間は1日あたり実働8時間を基準に決まります。リモートワークや時短勤務の制度もあり、採用ページは男女を問わずライフイベントと両立しながら働ける環境づくりを掲げています。

ただし在宅勤務は、原則として入社後一定期間が過ぎてから選べる働き方です。利用には、関与する案件や育児・介護との兼ね合いをふまえて上長と相談し、承認を得る必要があります。在宅中心のメンバーにも週1日の出社日があり、会社は在宅とオフィスを組み合わせる働き方を進めています。

体調面は、会社が毎月のパルスサーベイと年2回の組織行動心理調査で確かめ、必要に応じて人事部の面談につなげています。

休日・休暇と福利厚生

新卒募集要項によると、休日は土・日・祝日で、年末年始休暇・年次有給休暇・慶弔休暇・試験休暇・産前産後休暇などがあります。福利厚生には退職金制度、住宅手当、子育て応援手当、家族手当、育児・介護休業、従業員持株会、軽井沢の保養所などが並びます。

これらは新卒の募集要項に書かれた内容です。公開中のコンサルタントキャリア採用求人にも、休日・休暇や福利厚生が記載されています。社会保険、確定拠出年金、従業員持株会、保養所などが挙がり、住宅・家族・子育て応援手当には支給条件があります。適用条件は応募する求人票で確認してください。

山田コンサルティンググループの年収・報酬の実態

2026年3月期の有価証券報告書が示す山田コンサルティンググループの平均年間給与975.0086万円（単体）は、賞与と基準外賃金を含む金額です。

給与は年俸の基本給と特別賞与の2つで決まります。基本給は役割と責任の大きさ、能力、貢献度を総合して決まり、原則毎年6月1日に改定されます。特別賞与は会社業績が一定水準を超えた場合に、会社・部門・個人の業績と定性的な貢献を評価して支給されます。部門ごとの評価のばらつきを抑えるため、事業統括担当役員がグループ横断で評価する仕組みです。

2026年3月期の連結売上高は26,711,875千円で前期より増えましたが、連結営業利益は3,740,759千円で前期より減りました。コンサルティング事業では、人員増と昇給に伴う人件費の増加が営業利益を押し下げています。社員への配分は増えている一方、人件費の増加は事業利益を圧迫する要因です。特別賞与は会社業績を条件にしているため、翌期の賞与が前年と同じ水準になるとは限りません。

ここはリメディの見解ですが、オファーを比べるときは、年俸の基本給を固定の比較軸にし、特別賞与は直近の支給実績を面接で確認して別枠で見るほうが判断を誤りにくくなります。2027年3月期はコンサルティング事業が減益となった2026年3月期の翌期にあたるため、賞与を前提に年収を見積もらないことを勧めます。職位ごとの年収の目安は、山田コンサルティンググループの年収を役職別にまとめた記事で確かめられます。

年俸の基本給は経験や前職の給与を考慮して決まり、キャリア採用の給与欄は「応相談」です。同じ事業承継やM&Aの領域で他社がどんな年収帯を提示しているかを知っておくと、提示額の位置づけをつかんだうえで条件を話し合えます。職種や希望年収を指定して、比べる相手の求人を探せます。

山田コンサルティンググループの良い評判・入社するメリット

公式情報から確かめられる良い点は3つあります。経営者と直接向き合う仕事、勤務時間内に組み込まれた学びの時間、そして職種の分業と社内公募による選択肢です。

中堅・中小企業の経営者と事業承継や再生に向き合える

同社の求人は、中堅・中小企業を中心とした経営全般のコンサルティングを仕事内容に掲げています。有価証券報告書は事業承継を、オーナー企業の経営者がいずれ直面する課題と位置づけ、親族内承継・MBO・M&Aなどの選択肢から顧客と一緒に最適策を選ぶ体制を同社の強みに挙げています。事業再生も、相談件数が増えている分野です。

人事担当者のメッセージでは、入社したばかりのメンバーも顧客の経営課題に直接触れる最前線に立つと書かれています。いずれも同社自身の説明ですが、中堅・中小企業を主な顧客とする事業内容とは食い違いません。経営者の判断に近い場所で働きたい人には、この点が応募の理由になります。

管理職も年100時間を自己研鑽に充てる育成制度

管理職全員を対象にした「バージョンアッププログラム」では、各自が上司と相談してテーマを決め、業務時間の5%（年間100時間）を能力開発に充てます。この能力開発は所定労働時間の中で行うため、残業や休日を削って学ぶ形ではありません。

非管理職には、新入社員研修を含む基礎スキル研修やスキルアッププログラムがあります。共通の研修として、政財界などの外部講師による研修や社内の事例共有会も開かれています。採用ページが掲げる育成目標は、幅広い経営課題の知見と得意分野の深い専門性をあわせ持つ「T字型人材」です。フォローアップの仕組みには、1on1面談や取締役との直接対話会もあります。

総合職と専門職の分業と社内公募制度

同社は2013年から、データの入力・加工・分析や調査を担う「専門コンサルタント職」を採用しています。コンサルティング業務を担う「総合コンサルタント職」と役割を分け、両職種で案件を進める体制です。2026年6月1日時点で女性の専門コンサルタント職は217名在籍し、そのうち32名がマネージャーを務めています。有価証券報告書はこの職種を、AIの普及で業務の変化が特に大きい領域とも位置づけています。

入社後に部門を移りたくなったときは、社員が自分で異動希望を出せる社内公募制度が使えます。採用ページによると毎年実施されており、最初の配属だけでキャリアが決まるわけではありません。

山田コンサルティンググループの転職・採用の実態

中途採用は「コンサルタントキャリア採用」として正社員で募集され、給与は経験・能力・前職の給与を考慮して選考を通じて決まります。有価証券報告書でも、各分野で豊富な経験を持つ人材を積極的に採る方針が示されています。

中途採用の選考フローと応募書類

1. 応募：履歴書・職務経歴書・志望動機書の3点をPDFで提出
2. 適性検査：書類審査の合格連絡とあわせてWeb適性検査の案内が届く
3. 面接：部門によって2〜3回
4. 内定

応募の段階で志望動機書まで求められます。志望動機を文書で先に問われるため、どの部門で何をしたいかは応募前に言葉にしておきたいところです。選考結果の連絡には2週間程度かかる場合があり、他社の選考と並行するなら日程に余裕を持たせてください。

部門を絞らずに応募できるオープンポジション

キャリア採用の求人には、ポジションを限定せずに応募できる「オープンポジション」があります。同社は求人で、事業再生・M&A・事業承継を軸に、成長戦略、人事・組織戦略、医療分野などの仕事を挙げ、経歴や意向に合わせて活かせそうなポジションを幅広く検討すると説明しています。ただし、ポジションを用意できない可能性があるとも書かれています。

部門を絞りきれない人にとって、オープンポジションは応募先の候補の一つです。応募時には志望動機書が必要です。事業再生や事業承継など関心のある領域と、これまでの経験がどうつながるかを志望動機書で示してください。

FAS部門を狙う場合は、M&Aやバリュエーションの経験をどこまで求められるかが気になるところです。FAS全般で評価される経験と経歴別の可能性は、FASの転職難易度を経歴別に解説した記事で確かめられます。

山田コンサルティンググループが向いている人・向いていない人

向き不向きは、性格より前職で何を扱ってきたかで分かれます。部門ごとに求められる専門性が違うため、前職と部門の組み合わせで考えるのが近道です。

向いている人

会計事務所・税理士法人で税務や財務を扱ってきた人

事業承継の支援は、税務・法務・財務の専門人材と事業面のコンサルタントの連携で進みます。申告や相続対策で培った知識を、承継の選択肢づくりに使いたい人に合います。

金融機関で融資先の再生や承継に関わってきた人

同社は事業再生で、財務の立て直しにとどまらず、収益力の向上や組織の変革まで伴走すると説明しています。貸す側から立て直す側へ立場を変えて、融資先の再生を最後まで見届けたい人には、事業再生の支援が向いています。

FASやコンサルでM&Aを経営課題から考えてきた人

同社はM&Aを課題解決の手段の一つと位置づけ、オリジネーションからPMIまで一貫して支援します。案件の実行だけでなく、M&Aを選ぶ前後の議論から関わりたい人に合います。

ここはリメディの見解ですが、有価証券報告書が資本戦略で税務・法務・財務の専門人材を、事業戦略で事業再生を挙げていることから、会計事務所出身なら資本戦略の事業承継、金融機関出身なら事業戦略の事業再生、FAS出身なら資本戦略のFAS部門、コンサル出身なら事業戦略の経営・事業戦略の支援が入口の候補になります。ただし配属は選考で決まり、オープンポジションでの応募もできるため、応募時点で部門を一つに絞る必要はありません。

入社前に慎重に確認したい人

担当した案件の成果をそのまま報酬に反映させたい人

特別賞与では個人の業績も評価されますが、支給は会社業績が一定水準を超えることが前提です。自分の案件で年収を大きく動かすことを最優先するなら、報酬の仕組みが異なる会社と並べて比べたほうが納得のいく選択になります。

入社直後から在宅中心で働きたい人

前述のとおり、在宅勤務は原則として、入社してすぐには選べません。育児や介護で入社直後から在宅が必要な場合は、いつから選べるかを内定前に確かめてください。

山田コンサルティンググループへの応募前に整理したいこと

公式情報で分からない点は、面接で聞く質問にしておくと応募後に迷いません。本記事で確かめた範囲から、事前に用意したい質問は次の5つです。

1. 配属予定の部門の繁忙期と、その時期の残業時間はどのくらいか
2. 固定残業手当の月20時間分を超えた残業代は、どのように支給されるか
3. 直近2〜3年の特別賞与は、年俸に対してどの程度支給されたか
4. 在宅勤務は入社後どのくらいで選べるようになるか
5. 配属予定の部門で、直近1年に何人が入社し何人が退職したか

繁忙期・残業代・部門の入退社の3つは、一次面接や最終面接で自分から尋ねられます。一方、特別賞与の実績と在宅勤務を選べる時期は、待遇と入社後の働き方の条件に踏み込むため、聞く時期や言い回しに迷いやすい項目です。リメディはハイクラス人材の転職を支援するエージェントです。担当者は、経歴に合う部門の見極めから、この2問を切り出す時期の相談、内定後の条件確認までを一緒に進めます。

まとめ

非管理職の平均残業時間や女性管理職比率などの公表値は、働き方や組織構成を知る参考になります。ただし、女性個人の働きやすさを直接示す数字ではありません。2026年3月期はコンサルティング事業が人件費増で減益となり、業績連動の特別賞与もあります。部門ごとの入退社状況と賞与の実績は、面接で確認してください。

山田コンサルティンググループは、税務・財務・融資・M&Aの経験を、中堅・中小企業の承継や再生の判断に生かしたい人にとって有力な選択肢です。反対に、担当案件の成果で年収を大きく伸ばすことや、入社直後からの在宅勤務を最優先する人は、報酬と働き方の条件を他社と並べてから応募先を決めてください。