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山田コンサルティンググループの年収はなぜ高い?平均948万円の理由と役職別年収、採用・転職難易度、事業承継・M&A特化の強みを徹底解説

監修者

リメディ株式会社 ヘッドハンター

飯田 貞大 | IIDA Sadahiro

早稲田大学を卒業後、三菱UFJ銀行に新卒入社。4年間の勤務期間でベンチャーから上場企業まで500社以上の法人を担当。また、オーナー社長の相続、事業承継提案や個人の資産形成提案等にも従事。その後、2020年4月にプルデンシャル生命保険に転職。2年半営業として社内表彰を受賞する等活躍。その後マネージャーに昇格し、新規の採用と育成に従事する中で、200名を超える転職相談を実施。現在は自身のキャリアチェンジの経験も踏まえ、ハイキャリア層への転職サポートを行う。

目次

本記事のポイント

山田コンサルティンググループの平均年収は、2025年3月期の有価証券報告書で948万円(平均年齢38.2歳・単体)、最新の2026年3月期では975万円です。会計事務所をルーツとする独立系ファームで、事業承継とM&Aに強みを持ちます。ここでは平均年収の推移から役職別・年代別の目安、同業比較、そして年収が高い理由までをまとめて確認します。

山田コンサルティンググループの平均年収はいくらか?

山田コンサルティンググループ株式会社(東証プライム・4792)の2025年3月期有価証券報告書によると、提出会社(単体)の平均年間給与は948万円、平均年齢は38.2歳、平均勤続年数は7.0年です。最新の2026年3月期では975万円まで上がっています。国内の独立系コンサルティングファームとしては高い水準にあり、20代後半から30代でしっかり伸びていく報酬体系です。

山田コンサルティンググループの平均年収の推移はどうなっているか?

有価証券報告書をさかのぼると、平均年収はこの7年で大きく伸びています。以下は提出会社(単体)の推移です。

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決算期平均年間給与平均年齢平均勤続年数
2020年3月期671万円36.3歳5.0年
2021年3月期803万円36.5歳5.6年
2022年3月期825万円37.3歳5.8年
2023年3月期865万円37.8歳6.3年
2024年3月期911万円38.2歳6.8年
2025年3月期948万円38.2歳7.0年
2026年3月期975万円38.1歳7.2年
出所:山田コンサルティンググループ株式会社 有価証券報告書(2020年3月期〜2026年3月期)

2020年3月期の671万円から、2026年3月期には975万円へと6年で約1.5倍に上昇しました。注目したいのは、平均年齢が36歳台から38歳台までしか動いていない点です。年齢が大きく上がらないまま平均年収が伸びており、勤続の積み上がりに加えて、案件単価の上昇と報酬制度の改善が効いていると読み取れます。

山田コンサルティンググループの役職別の年収はいくらか?

役職別の年収は公式には公表されていません。有価証券報告書の平均値は単体948万円・平均年齢38.2歳です。この平均値と公開されている職種構成をふまえ、独自に役職別の目安レンジを整理しました。結果は以下の通りです。

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役職(目安)推定年収レンジ目安年齢
アナリスト/コンサルタント(若手)500万〜750万円24〜29歳
シニアコンサルタント750万〜1,000万円28〜35歳
マネージャー1,000万〜1,400万円33〜42歳
シニアマネージャー/ディレクター1,400万〜1,900万円40歳〜
パートナー・役員クラス2,000万円〜45歳〜
出所:弊社独自調べ

マネージャー昇格で年収1,000万円台に届くのが一つの目安です。M&Aアドバイザリーのように成果が数字で見えやすい領域では、案件の獲得・完了に連動して上振れするケースもあります。若手のうちは同世代の事業会社より高めの水準からスタートし、専門性を積むほど伸びしろが大きくなる構造です。

山田コンサルティンググループの年代別の年収はいくらか?

弊社の独自調べによる年代別の目安は以下の通りです。平均年齢が38歳台であることから、30代で1,000万円前後に届く層が中心とみられます。

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年代推定年収レンジ主な役職イメージ
20代500万〜800万円コンサルタント
30代800万〜1,400万円シニア〜マネージャー
40代1,200万〜1,900万円マネージャー〜ディレクター
50代〜1,500万円〜ディレクター〜パートナー
出所:弊社独自調べ

年収の伸び方は担当する領域と成果に左右されます。事業承継やM&Aのように専門知識が重く評価される仕事では、年齢よりも実力とスキルの積み上がりが処遇に反映されやすい傾向があります。

山田コンサルティンググループで年収1,000万円に届くのはいつか?

一つのラインはマネージャーに昇格する30代半ば前後です。この役職で年収1,000万円台に届くのが目安になります。平均年齢が38歳台で平均年間給与が948万円という有報の水準からも、30代後半には1,000万円前後に達する層が中心とみられます。

ただし到達のスピードには幅があります。M&Aアドバイザリーや事業承継のように成果が数字で見えやすい領域で実績を積めば、20代後半〜30代前半で早期に到達するケースもあります。会計士や税理士といった専門資格を持ち、即戦力として入社する場合は、スタート時点の年収から高めに設定されやすい点も特徴です。

山田コンサルティンググループの年収は同業他社と比べてどうか?

国内の上場コンサルティングファームと平均年収を比べると、以下のような位置づけになります。いずれも各社の直近の有価証券報告書に基づく数値です。

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企業平均年収特徴
山田コンサルティンググループ948万円会計事務所ルーツ・事業承継/M&A
リブ・コンサルティング812万円成長支援・中堅中小
タナベコンサルティンググループ759万円経営コンサル・地域密着
出所:各社の直近年度有価証券報告書

同じ国内独立系のなかでも、山田コンサルティンググループの平均年収は中堅コンサルの上位クラスに位置します。会計・財務の専門性を核にM&Aアドバイザリーを伸ばしてきたことが、報酬水準の差につながっています。各社の詳しい年収はそれぞれの記事もあわせてご確認ください。

山田コンサルティンググループの年収が高い理由は何か?

会計事務所をルーツとする専門性と、伸びるM&A・事業承継市場、そして業績連動の報酬。この3つが重なって年収を押し上げています。

1. 会計・財務の専門性が単価に直結する

山田コンサルティンググループは公認会計士事務所をルーツとする独立系ファームです。会計・税務・財務という数字の専門性は、事業承継やM&Aの現場でそのまま付加価値になります。専門知識が案件単価を押し上げ、それが人材への処遇に還元される構造です。

2. M&A・事業承継市場の拡大を取り込んでいる

M&Aアドバイザリーの売上総利益は近年、約39億円から79億円規模へ拡大してきました。中堅企業の後継者不足を背景に事業承継の相談が増え、受注が積み上がっています。成長領域で稼ぐ利益が、報酬原資の増加につながっています。

3. 業績連動で成果が報酬に反映される

平均年間給与はこの7年で671万円から975万円へ伸びました。平均年齢はほぼ横ばいのまま推移しています。年功ではなく業績と成果が処遇に反映される比重が高いためと考えられます。案件の成果を出す人ほど、早い段階でも高い水準に届きやすい環境です。

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山田コンサルティンググループとはどんな会社か

山田コンサルティンググループは、東証プライムに上場する国内独立系のコンサルティングファームです。ルーツは1981年に東京・神田で開設された山田淳一郎公認会計士・税理士事務所にあります。そこから不動産コンサルティング、ビジネスコンサルティング、FAS(ファイナンシャル・アドバイザリー)へと領域を広げ、2018年にグループ各社が統合して現在の体制になりました。

会計・税務の専門性を土台に、事業承継やM&A、経営改善までを一気通貫で支援できるのが特徴です。特定の親会社を持たない独立系のため、金融機関や特定企業の意向にとらわれず中立的な立場で提案できる点も強みになっています。

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項目内容
会社名山田コンサルティンググループ株式会社
証券コード4792(東証プライム)
代表取締役社長増田慶作
設立1989年7月10日(ルーツは1981年 山田淳一郎公認会計士事務所)
本店東京都千代田区丸の内1-8-1 丸の内トラストタワーN館
資本金約15億9,953万円
平均年収948万円(2025年3月期・単体)
従業員数827名(単体)/1,017名(連結)(2025年3月期)
出所:山田コンサルティンググループ株式会社 公式HP・2025年3月期有価証券報告書

従業員数は連結で1,000名を超え、コンサルタントを中心に組織を拡大しています。会計士・税理士・中小企業診断士といった専門資格を持つ人材が多く在籍している点も、この会社らしさといえます。

事業セグメントと収益構造

連結の事業はコンサルティング事業と投資事業の2つに分かれます。中核はコンサルティング事業で、経営改善から事業承継、M&Aまで幅広く手がけています。

コンサルティング事業

経営コンサルティング、事業再生、事業承継コンサルティング、M&Aアドバイザリー、不動産コンサルティングなどで構成されます。なかでもM&Aアドバイザリーが近年の成長ドライバーで、事業承継の相談を入り口に第三者への承継(M&A)まで支援する流れが強まっています。組織人事やIT戦略・DX、海外ビジネス支援まで、経営課題を横断的にカバーします。

投資事業

手がけるのは未上場株式投資や不動産投資、ファンド事業です。事業承継に絡む分散した株式の集約や、株主構成の適正化を支援する役割も担います。直近では約70億円規模の新ファンドが始動するなど、コンサルティングで培った目利きを投資に生かす動きも広がってきました。

この2事業は独立して並ぶのではなく、事業承継という共通のテーマでつながっています。相談から実行、資本の整理まで一気通貫で完結できることが、収益の厚みにつながっています。

山田コンサルティンググループの特徴

年収の背景を理解するうえで、この会社ならではの3つの特徴を押さえておきましょう。

会計・税務のDNAを持つ独立系

戦略立案を出発点とする総合系・戦略系ファームと違い、山田コンサルティンググループは数字の専門性から入るのが持ち味です。会計・税務・財務の知見が、事業承継やM&Aの実務でそのまま武器になります。簿記や会計系資格を持つ人が力を発揮しやすい環境です。

事業承継・M&Aに特化した支援

後継者不足に直面する中堅・中小オーナー企業に対し、親族承継・役職員への承継(MBO)・第三者へのM&Aといった選択肢を並べ、最良の道筋を設計します。承継のパターンをシミュレーションして実行まで伴走する点が、金融機関系の仲介とは異なる価値になっています。

顧客の中堅企業シフト

従来は中小企業が中心でしたが、近年は売上100億円超の中堅企業以上が売上の51.6%を占めるまでになりました。扱う案件が大型化すれば、求められる専門性も報酬水準も上がります。顧客の高度化が、コンサルタント一人あたりの生み出す価値を押し上げています。

山田コンサルティンググループの業績

報酬の原資となる業績も好調に推移しています。2026年3月期(連結)の主要な数字は以下の通りです。

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項目2026年3月期(連結)
売上高267.1億円(前期比+17.3%)
営業利益37.4億円(前期比−9.4%)
経常利益37.1億円
当期純利益28.9億円
出所:山田コンサルティンググループ株式会社 2026年3月期決算

売上高は前期比17.3%増と大幅な増収です。営業利益は人件費の増加で一時的に減益となりましたが、これは人材採用と処遇改善に投資した結果でもあります。M&Aアドバイザリーの受注拡大と投資事業の急伸が、増収を牽引しました。

働き方・労働環境

平均勤続年数は2020年3月期の5.0年から2026年3月期には7.2年まで伸びています。会社の拡大局面で定着が進んでいることは、働き方の環境が一定程度整ってきたことを示唆します。

コンサルティングの仕事である以上、案件の繁忙期には業務が集中します。特にM&Aや事業承継はクロージングに向けて負荷が高まりやすい領域です。一方で、専門職として成長できる機会が用意され、専門資格の取得支援や幅広い経営課題に関わる経験を積めます。残業や働き方の実態は担当領域と案件の状況によって差が大きいため、選考の面談で具体的に確認することをおすすめします。

山田コンサルティンググループの採用情報

中途採用では、経営課題を幅広く扱う経営コンサルタント職と、M&A案件を中心とする財務・会計コンサルタント職が中心です。会計や財務の素養を持つ人が歓迎される一方、業界未経験から挑戦できるポジションもあります。

経営・事業承継コンサルタント

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ポジション想定年収応募条件経験・スキル
経営コンサルタント600万〜1,200万円・幅広い経営課題に関わる志向
・コンサルタントへの強い意欲
・簿記2級以上の会計知識
・事業会社での企画/管理経験
・診断士やMBAがあれば尚可
事業承継コンサルタント650万〜1,300万円・財務/税務の基礎知識
・オーナー経営者との折衝適性
・事業承継/相続の実務経験
・税理士/会計士資格
・金融機関での法人担当経験があれば尚可
経営企画コンサルタント600万〜1,100万円・論理的思考と資料作成力
・中期計画策定への関心
・経営企画/事業企画の経験
・数値分析のスキル
・IT/DX推進の知見があれば尚可
出所:山田コンサルティンググループ キャリア採用ページ・弊社独自調べ(2026年7月時点)

M&A・財務アドバイザリー

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ポジション想定年収応募条件経験・スキル
M&Aアドバイザー700万〜1,600万円・財務諸表を読む力
・案件を推進する主体性
・M&A/FASの実務経験
・投資銀行/証券の法人経験
・公認会計士資格があれば尚可
財務・会計コンサルタント(会計士向け)700万〜1,500万円・会計/財務の専門知識
・クライアント対応力
・監査法人での監査経験
・バリュエーション/DDの経験
・英語力があれば尚可
企業再生コンサルタント650万〜1,400万円・財務分析と事業計画の作成力
・関係者調整の実務適性
・事業再生/再建の経験
・金融機関/ファンドでの経験
・簿記1級/会計士資格があれば尚可
出所:山田コンサルティンググループ キャリア採用ページ・弊社独自調べ(2026年7月時点)

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採用動向と転職難易度

組織の拡大を背景に、中途採用は継続的に行われています。年収水準が高いぶん、選考では専門性と志向のフィットがしっかり見られます。

山田コンサルティンググループへの転職難易度

単体の従業員数は2023年3月期の776名から2026年3月期には898名へと純増しており、採用は活発な局面にあります。門戸が広い一方で、報酬水準に見合う専門性が求められるため、難易度は決して低くありません。

選考で評価されやすいのは、簿記2級以上の会計知識や、税理士・会計士・中小企業診断士・MBAといった資格・素養です。ただし「業界未経験歓迎」の職種もあり、事業会社での企画・財務経験や金融機関での法人担当経験を土台に挑戦する道もあります。会計・財務の基礎と、経営課題に踏み込む志向を示せるかが、合否の分かれ目になりやすいといえます。

山田コンサルティンググループへの転職を相談する前に整理したいこと

ここまで、山田コンサルティンググループの年収水準や事業の強み、採用の傾向を見てきました。会計・財務の専門性を核に、事業承継やM&Aで高い年収に届く可能性のある会社です。実際に応募を考えると、「自分の経歴で通用するのか」「どう対策すれば選考を通過できるのか」といった不安が出てきます。

山田コンサルティンググループのように入社難易度の高い企業の選考対策は、一人ひとりの経歴や志向に合わせて精度を上げる必要があります。会計知識の見せ方や、事業承継への理解をどう伝えるかは、独学だけで対策しきるのは難しい場面が多くあります。

リメディはハイクラス人材の転職に特化したエージェント会社です。Google 口コミでも 4.9/5.0(2026年6月時点)の高評価をいただき、求職者一人ひとりの状況や希望に丁寧に向き合うことを大切にしています。経験豊富なアドバイザーが、1on1 で面談をし、対象企業の選考傾向の把握から具体的な面接対策・条件交渉まで、一貫してサポートいたします。

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面接・選考のポイント

選考では、会計・財務の素養に加えて、経営課題への向き合い方が問われます。準備しておきたい観点を整理します。

まず押さえたいのは、なぜ独立系の会計・事業承継系ファームなのかという志望の軸です。戦略系や総合系ではなく、数字の専門性から経営に関わりたい理由を、自分の経験と結びつけて語れると説得力が増します。事業承継の社会的な意義や、後継者不足という課題への理解を示せると、この会社が大切にする世界観との接点が伝わります。

次に、これまでの経験を数字で語れるように準備しておきましょう。財務分析や事業計画の作成、関係者との調整など、コンサルティングに転用できる経験を具体的なエピソードで示すことが有効です。会計系資格を持っている場合は、それをどう実務で生かしてきたかまで踏み込めると評価されやすくなります。

キャリアパス

山田コンサルティンググループで積んだ経験は、その後のキャリアの選択肢を大きく広げます。代表的な進路を見ておきましょう。

社内では、コンサルタントからマネージャー、ディレクター、そしてパートナー・役員クラスへと段階的に昇進していく道があります。専門領域を深めながら、年収2,000万円を超えるパートナー層を目指すことも可能です。

社外への転身では、事業会社の経営企画やCFO候補、M&A・FAS部門、投資ファンドなどが有力な選択肢になります。会計・財務の専門性と事業承継の実務経験は市場価値が高く、待遇を保ったまま、あるいは上乗せして移るケースも珍しくありません。会計士資格を持つ人であれば、独立して自らの事務所やアドバイザリー会社を構える道もあります。

まとめ

山田コンサルティンググループの平均年収は948万円(2025年3月期・単体)、最新の2026年3月期では975万円で、国内の独立系コンサルティングファームとしては高い水準です。会計事務所をルーツとする専門性と、伸びる事業承継・M&A市場、業績連動の報酬が、その背景にあります。マネージャー昇格で1,000万円台に届き、専門性を積むほど伸びしろが大きくなる報酬体系が魅力です。

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