監修者
リメディ株式会社 ディレクター
馬越 雄司 | MAGOSHI Yuji
神戸大学を卒業後、阪急阪神ホールディングスに新卒入社。経理事業部に配属となり、グループ企業5社を担当。担当企業の決算業務や税務、IFRS改正対応業務に従事。
その後リクルートに転職しキャリアアドバイザーとして、候補者様に徹底的に向き合いながら、20代から50代まで様々な業界・職種の方のキャリア支援に従事。結果として、新人賞をはじめ、顧客価値貢献・チーム貢献に関する複数の賞を受賞。
現在はディレクターとして、M&A業界、戦略・総合コンサルティングファーム、メガベンチャー企業に特化した転職サポートを行い、業界トップクラスの支援実績を誇る。
本記事のポイント
EY新日本での働き方は本当に厳しいのか？
EY新日本有限責任監査法人が「やばい」と言われる背景には、繁忙期の負荷、評価基準の高さ、資格前提の専門性、業務領域の広さという4つの論点があります。
- 繁忙期の負荷が大きいと言われる
- BIG4らしく基準が高いと言われる
- 会計・監査の専門性が強く求められる
- 監査以外の業務まで幅広く、覚えることが多い
ただし、公式資料では年間平均執務時間の低下や柔軟な働き方の導入、男性育休取得率89.1%などの改善データも確認できます。噂だけでなく、一次情報で実態を見る姿勢が大切です。
EY新日本有限責任監査法人は激務か？
監査法人である以上、決算期や監査報告の前後に業務が集中しやすいのは事実です。一方で、EY新日本の監査品質報告書によると、監査従事者の年間平均執務時間は2023年2,003時間から2025年1,956時間へ低下しています。
また、EYフレリモやリモート勤務制度、選択シフト勤務制度も導入されています。常に楽だとは言えませんが、負荷を放置している法人とも言いにくく、繁忙期の厳しさと制度整備の両面で見る必要があります。
EY新日本有限責任監査法人の離職率は高いか？
EY新日本有限責任監査法人は、法人単体の離職率を公式には公表していません。そのため、離職率が高いと断定できる一次情報は確認できません。
参考として、厚生労働省「令和5年雇用動向調査」では、学術研究・専門・技術サービス業の一般労働者の離職率は11.0%です。EY新日本は男性育休取得率89.1%、女性管理職比率19.5%、健康経営優良法人4年連続認定などの制度を公開しており、少なくとも定着施策を軽視している法人ではありません。
EY新日本有限責任監査法人の年収水準はどの程度か？
EY新日本有限責任監査法人は非上場企業のため、有価証券報告書ベースの平均年収は公表していません。弊社の独自調べによると、推定平均年収は約750〜800万円で、BIG4監査法人の中でも大きく見劣りしない水準です。
スタッフ層では500万円台から始まり、マネージャーで1,000万円台、シニアマネージャー以上では1,300万円超が目安とされます。高い専門性が求められる分、報酬水準も比較的高めです。
EY新日本有限責任監査法人に向いている人はどんな人か？
EY新日本有限責任監査法人は、専門性の高い仕事を長く続けたい方に向いています。特に以下の3つに当てはまる方は相性が良いでしょう。
1. 高い基準の環境で専門性を磨きたい人
BIG4の一角として、上場企業監査やサステナビリティ、テクノロジーリスクなど幅広い案件に触れられます。難易度は高いものの、会計・監査の市場価値を高めたい方には魅力的な環境です。
2. 変化のあるキャリアを前向きに受け止められる人
EY新日本は監査だけでなく、FAASやForensics、Technology Riskまで業務領域が広い法人です。配属や役割の変化を成長機会として捉えられる方ほど、キャリアの幅を広げやすくなります。
3. チームで品質を作る働き方が好きな人
監査は個人プレーよりも、チームで品質を担保する仕事です。役職や専門の異なるメンバーと連携しながら、着実に成果を積み上げる働き方を好む方に向いています。
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EY新日本有限責任監査法人とはどんな会社か
EY新日本有限責任監査法人は、EYグローバルネットワークの日本メンバーファームとして監査・保証業務を中核に担う法人です。BIG4監査法人の一角であり、被監査会社数は3,805社と国内でも大きな規模を持ちます。
現在は監査だけでなく、FAAS、Climate Change and Sustainability Services、Forensics、Technology Risk、企業成長サポートまで領域を拡張しています。監査法人の枠内にとどまらない業務の広さが特徴です。
2025年6月末時点の業務収入は1,228億円超で、そのうち監査業務収入が993億円、非監査業務収入が235億円超でした。規模の大きさと業務の広さの両方が、評判キーワードで注目される理由になっています。
会社概要
| 正式社名 | EY新日本有限責任監査法人 |
|---|---|
| 英名 | Ernst & Young ShinNihon LLC |
| 設立 | 2000年4月1日 |
| 理事長 | 松村 洋季 |
| 資本金 | 1,186百万円 |
| 人員数 | 6,517名（2025年6月30日現在） |
| 被監査会社数 | 3,805社 |
| 主要業務 | 監査・保証、FAAS、CCaSS、Forensics、Technology Risk ほか |
| 本部所在地 | 東京都千代田区有楽町一丁目1番2号 東京ミッドタウン日比谷 日比谷三井タワー |
| 国内拠点 | 16カ所 + 連絡事務所1カ所 |
| 上場区分 | 非上場 |
| 推定平均年収 | 約750〜800万円（弊社独自調べ） |
監査法人ならではの4つの実態 — 繁忙期・評価・専門性・配属
ここでは、検索ユーザーが抱きやすい不安を4つに整理し、一次情報で検証します。監査法人は印象だけで語られやすいため、噂と実態を分けて見ることが重要です。
監査繁忙期 (3-5月) の業務負荷の実態
監査法人には、決算期や監査報告前に業務が集中しやすく、「繁忙期はかなり大変そう」というイメージがあります。EY新日本も大規模な監査法人であり、この印象が「やばい」と言われる大きな理由のひとつでしょう。
ただし、監査品質報告書によると、監査従事者の年間平均執務時間は2023年2,003時間から2025年1,956時間へと低下しています。法人として執務時間を継続モニタリングし、デジタル技術や監査アシスタントの活用で作業負荷の軽減も進めています。
したがって、繁忙期の厳しさは否定できない一方で、改善施策が数字でも確認できます。「常に激務」と見るより、時期による波がある仕事と理解するほうが実態に近いです。
評価基準と専門性のハードル
BIG4監査法人に対しては、「周囲のレベルが高すぎてついていけないのでは」と不安を持つ方が少なくありません。EY新日本は被監査会社数3,805社、人員6,517名の大規模組織であり、品質に対する要求水準が高いと見られやすい環境です。
公式資料でも、高品質な監査とコンプライアンスを最重要視し、人材育成や品質管理を継続投資の対象にしています。平均研修受講時間数は2025年で80時間、継続的専門能力開発制度に関わる時間数は58.4時間と示されており、学び続ける前提の組織であることが分かります。
この意味で「基準が高い」は事実ですが、裏を返せば専門性を高めやすい職場でもあります。楽な環境を求める方には厳しく映る一方、市場価値を上げたい方には魅力になりやすいです。
会計士資格・前提知識の必要性
EY新日本は監査法人であり、会計・監査の知識が重要な仕事です。そのため「未経験では厳しい」「資格がないと入れない」といった声につながりやすく、これも「やめとけ」と言われる理由のひとつです。
一方で、公式には監査トレーニー制度を設けており、監査実務を経験しながら公認会計士試験合格を目指せる入口も用意されています。勤務時間は9:30〜17:30、試験休暇や学費補助も整備されており、資格取得前提のキャリア導線が存在します。
つまり、主要ポジションで高い専門性が必要なのは確かですが、入口が一つしかないわけではありません。現職の経験や資格状況によって、応募できる職種の幅が変わると捉えるのが妥当です。
業務領域の広さと配属による違い
EY新日本は監査だけを行う法人ではありません。FAAS、CCaSS、Forensics、Technology Riskなどの領域も持つため、「想像していた監査業務と違う」「配属先で働き方がかなり変わるのでは」と感じる方もいるでしょう。
実際に、2025年6月末の非監査業務収入は235億円超あり、監査以外のサービスも一定規模で成立しています。これは業務の広さを示す一方、監査法人の中でキャリアの選択肢が広いことも意味します。
弊社の見解：EY新日本の「やばさ」は、ネガティブというよりも業務の密度と選択肢の多さにあります。監査だけでなく、会計・リスク・サステナビリティまで視野を広げたい方には、むしろポジティブな意味で刺激の強い環境だと考えられます。
監査法人の働き方 — 繁忙期と閑散期の対応
年間平均執務時間は改善傾向にある
働き方を考えるうえでまず確認したいのは、繁忙期だけでなく年間を通じた負荷です。EY新日本では、監査従事者の年間平均執務時間をAQIとして公表しており、3年連続で低下していることが確認できます。
| 年度 | 年間平均執務時間 | 補足 |
|---|---|---|
| 2023年 | 2,003時間 | 監査品質報告書2024で確認 |
| 2024年 | 1,970時間 | 前年より33時間減 |
| 2025年 | 1,956時間 | さらに14時間減 |
もちろん、監査法人特有の繁閑差まではこの数値だけでは分かりません。ただ、法人が執務時間の把握と改善を経営レベルで扱っている点は、働き方の透明性として評価できます。
リモート勤務と柔軟な制度は整っている
EY新日本では、EY Japan独自の働き方である「EYフレリモ」を推進しています。リモートワークを含む柔軟な働き方を前提とし、ライフイベントに左右されない長期的なキャリア形成を目指している点が特徴です。
採用パンフレットでも、リモート勤務制度、選択シフト勤務制度、中抜け勤務制度が案内されています。伝統的な監査法人のイメージとは異なり、制度面だけ見れば柔軟性はかなり高い部類です。
育児支援や福利厚生も一定水準を満たす
EY新日本の行動計画では、有給休暇取得率75%以上、配偶者出産休暇取得率80%以上を目標として掲げています。単なる制度紹介ではなく、パートナーの評価指標に有給休暇取得率を入れている点が実務的です。
さらに、男性育休取得率は2025年度で89.1%、女性管理職比率は19.5%です。団体保険、企業型確定拠出年金、ベビーシッター補助なども整っており、福利厚生が弱い法人とは言いにくいでしょう。
EY新日本有限責任監査法人の年収・報酬の実態
EY新日本有限責任監査法人は非上場企業のため、公式の平均年収は開示していません。弊社の独自調べによると、推定平均年収は約750〜800万円で、BIG4監査法人の中でも大きな差はありません。
| 法人名 | 推定平均年収 |
|---|---|
| 有限責任監査法人トーマツ | 約780〜800万円 |
| PwC Japan有限責任監査法人 | 約780〜800万円 |
| 有限責任あずさ監査法人 | 約770〜790万円 |
| EY新日本有限責任監査法人 | 約750〜800万円 |
スタッフからシニアスタッフまでは残業代の影響を受けやすく、マネージャー層からは1,000万円台に到達しやすい構造です。監査法人としては標準的なレンジですが、会計士資格や評価次第で報酬差が出やすい点は理解しておきたいところです。
役職別の年収レンジや報酬制度を詳しく知りたい方は、EY新日本有限責任監査法人の年収記事をご覧ください。
監査法人の報酬は、月額固定給に加え、決算期や監査報告期の残業代が年収を押し上げる構造が一般的です。スタッフ・シニアスタッフ層では年収のうち残業手当が占める割合が相対的に大きく、繁忙期の稼働量がそのまま手取りに反映されやすいため、年収の比較は基本給だけでなく総支給ベースで行うのが妥当です。
マネージャー昇格後は裁量労働の比率が高まり、評価による賞与や役職手当の比重が増えます。EY新日本のように被監査会社数3,805社・人員6,517名の規模を持つ法人では、担当する案件の規模や役割によって同じ役職でも年収のばらつきが出やすいため、入社後の配属領域を踏まえて報酬イメージを持つことが重要です。
EY新日本有限責任監査法人の良い評判・入社するメリット
BIG4ブランドと案件規模の大きさを得られる
EY新日本に入る最大のメリットは、BIG4の一角として大規模かつ社会的インパクトの大きい案件に関われる点です。被監査会社数3,805社という数字は、案件の裾野の広さを端的に示しています。
監査法人での経験は、将来的に他のBIG4、FAS、事業会社経理、内部監査、IPO準備企業などへ広がりやすい傾向があります。ブランド力と実務経験の両方を得たい方には大きな利点です。
監査以外にもキャリアの横展開がしやすい
EY新日本は監査だけでなく、FAAS、CCaSS、Forensics、Technology Riskなど周辺領域も抱えています。監査を軸にしながら、会計以外の専門性へ広げやすいことは、他の監査法人と比べた魅力の一つです。
特にサステナビリティやテクノロジー領域は今後も需要が伸びやすく、監査経験と掛け合わせることで希少性の高いキャリアを作りやすくなります。
DE&Iと柔軟な働き方の整備が進んでいる
女性管理職比率19.5%、男性育休取得率89.1%、健康経営優良法人4年連続認定というデータは、制度面がかなり整っていることを示しています。監査法人に対して保守的なイメージを持つ方にとっては、良い意味でギャップがあるはずです。
弊社の見解：会計・監査系の転職支援では、年収だけでなく「長く働けるか」が重要です。EY新日本はハードな局面がある一方で、制度整備の進み方が比較的分かりやすく、公認会計士や監査経験者が次のキャリアを考える際の候補に入りやすい法人だと考えられます。
EY新日本有限責任監査法人の中途採用市場の実態
中途採用の入口は複数ある
EY新日本の採用サイトを見ると、定期採用だけでなく中途採用の入口も複数あります。監査トレーニー制度のように資格取得前提のルートもあり、完全に経験者だけに閉じた採用ではありません。
ただし、法人全体としては監査・会計・リスク・IT統制などの専門性が前提になりやすく、ポテンシャル採用でも学習負荷は高いと見ておくべきです。選考では、会計知識の土台や学習意欲が重要になります。
転職難易度は高めだが、得られるリターンも大きい
EY新日本はBIG4ブランドと大規模案件を持つため、転職先としての人気が高い部類です。特に公認会計士資格保有者や監査経験者、内部統制・IT監査経験者は親和性が高いでしょう。
一方で、未経験で入る場合は、資格取得や監査理解のキャッチアップが必須になります。負荷は軽くありませんが、入社後に得られる経験の質を考えると、難易度に見合うキャリア価値は期待できます。
選考準備の観点では、自身の専門領域がEY新日本のどのサービスラインと接続しやすいかを整理しておくと、志望動機が具体化しやすくなります。監査経験者であれば品質管理や上場企業対応の経験、IT監査経験者であればTechnology Risk領域、FAS経験者であればFAASといった形で、既存スキルと配属候補の接点を言語化することが選考突破の精度を高めます。
EY新日本有限責任監査法人が向いている人・注意すべき人
向いている人
1. 高い基準の環境で専門性を伸ばしたい人
BIG4の品質基準に身を置くことで、会計・監査の基礎と応用をまとめて磨きやすくなります。厳しさを成長機会と捉えられる方は、EY新日本の環境を活用しやすいです。
2. 監査の周辺領域までキャリアを広げたい人
FAAS、サステナビリティ、Forensics、Technology Riskなどへ視野を広げたい方には向いています。ひとつの専門に閉じず、隣接領域へ越境したい人には魅力のある法人です。
3. チームで品質を作る仕事にやりがいを感じる人
監査は一人で完結する仕事ではなく、複数人で品質を積み上げる仕事です。周囲と連携しながら成果を出すことに価値を感じる方は、比較的フィットしやすいでしょう。
注意すべき人
1. 繁忙期でも常に一定の働き方を求める人
制度は整っていても、監査業務には時期による繁閑差があります。年間を通じて完全に一定のペースを求める方は、事前に配属部門の実態を確認したほうが安全です。
2. 学習負荷の高い環境を避けたい人
EY新日本では継続的な研修や知識更新が前提になります。学習負荷の高い環境を負担に感じやすい方には、相性が分かれやすい環境です。
向き不向きは性格やスキルだけで決まるものではなく、ライフステージや今後3〜5年でどのような専門性を作りたいかという中期的な視点でも変わります。たとえば、短期的な収入の安定よりも資格取得後の市場価値を優先したい方や、隣接領域への越境を前提にキャリアを設計したい方には、EY新日本の環境は活かしやすいといえます。逆に、専門領域を一つに固定して同じ業務を深堀りしたい方は、業務の幅広さがミスマッチに感じられる場合があります。
EY新日本有限責任監査法人への転職支援
EY新日本有限責任監査法人への転職を検討している方は、配属領域、繁忙期の働き方、資格要件の3点を整理しておくことが重要です。監査法人の転職では、同じ法人でもチームや業務領域で体感が変わりやすいためです。
リメディでは、会計・監査・プロフェッショナルファーム領域の転職で、職務経歴書の整理やキャリアの棚卸し、面接での伝え方の調整まで一貫して支援しています。EY新日本のように専門性と将来性の両方を見られる選考では、志望動機の組み立て方が特に重要です。
監査法人経験者のキャリアアップはもちろん、資格取得中の方がどの入口を狙うべきかといった整理も可能です。検討段階でも、早めに方向性を確認しておくと動きやすくなります。
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転職意思が固まる前の情報収集にも
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まとめ
EY新日本有限責任監査法人は、BIG4監査法人としての高い基準と、FAASやサステナビリティ、Technology Riskまで広がるキャリアの幅を併せ持つ法人です。「やばい」と言われる背景には繁忙期負荷や基準の高さがありますが、制度整備や執務時間改善も同時に進んでいることが一次情報から確認できました。
EY新日本有限責任監査法人への転職を検討している方は、現在の経験がどの領域に接続しやすいかを早めに整理しておくことをおすすめします。選考準備からキャリアの見立てまで含めて進めたい方は、リメディへご相談ください。
関連記事
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- 各業界のTop Tier企業出身者が最適なキャリアをプランニング
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