M&A、コンサルティングファーム、建設・不動産、投資ファンドといった業界に特化した転職支援やヘッドハンティングサービスを提供するリメディ。
ハイクラス人材のヘッドハンターとして存在感を発揮する同社の創業者、執行役員ら3人が、その強みや日本の労働市場が抱える課題について語った。
2019年にリメディを創業した同社代表取締役の大野紘也（写真中央。以下、大野）は、創業の背景について、転職業界におけるハイクラス人材のミスマッチやシステムの不整備を挙げる。
「今の日本では、優秀な転職希望者が大手の人材会社やブティックを含め、どのエージェントサービスに相談しても、本当に満足のいく転職は困難です。私たちが考える理由は、① 担当エージェントが業界の専門知識をもち合わせておらず、選考準備の支援はおろか、条件マッチングすらままならない。② 規模が小さく、エージェントが求職者の志望する業界の主要企業をカバーできてないことから、比較検討機会を十分に提供できない。③ DX化が進んでおらず、採用や転職のフローにおいて非効率が大変多いなどです。
こうしたなかで、私たちはハイクラス人材を求める企業の採用ニーズをしっかりと理解して採用支援を行うことで、両者の成長を支援していきたいと考えました」
リメディの提供するサービスは、日本に志のある強い会社が生まれることに貢献できる。（大野紘也）
大野は自身がキャリアを積んだM&A業界で、優秀な人材の獲得に悩む企業の実情を見てきた。自らが在籍するファーム内においては、プロフェッショナル人材の採用が困難を極めており、クライアントにおいては、若手から幹部まで、どのレイヤーにおいても人材不足であった。優秀な人材の転職支援をよりスピーディに、より充実させることは、日本社会の課題解決に貢献できると大野は感じていたという。
23年、リメディは「志のハブとなり、個人、会社、社会にインパクトを」というミッションを掲げた。このミッションには、「自分自身が活躍し、会社や社会を良くしたい」というポジティブな志をもった人々の転職を支援し、企業の成長を支援していきたい、そういった想いが込められている。
そんなリメディの強みは、経験豊富な業界特化型のヘッドハンターによる徹底的な転職・採用サポートと、AIを使った求人検索&マッチングサービスだ。
経験豊富な業界特化型のヘッドハンター
リメディのヘッドハンターは、一人当たり平均年間売上高が1億円を超えている。これは業界でも異例の実績だ。同社のヘッドハンターがずば抜けた成果を上げているのは、特定の業界・職種に対する解像度の高さによるものだと、大野は説明する。
ヘッドハンターのひとり、山田顕太郎（写真右。以下、山田）はプロフェッショナルファームに対して年間50人以上の採用を支援しているリメディのエース。個人の年間売上高は2億円を優に超える。
彼はヘッドハンティングの際、まずは相手に自身の市場価値を考えてもらうという。
優秀な転職希望者でも、自身の強みや理想のキャリアパスに気づいて いない方は多い。（山田顕太郎）
「自分の強みや向いている業界、理想のキャリアパスに気づいていない優秀な方が非常に多いと感じています。そこで、その人の価値観をひも解き、未来のありたい姿を考えてもらうことで、自分の強みを伸ばすキャリアを描いてもらうことを心がけています。
また、企業側からはよく『優秀な人がほしい』と言われるのですが、“優秀”の定義もさまざまです。ですから、その会社が事業で実現したい未来、その会社で活躍できる人材を議論して、要件に落とし込んでヘッドハンティングに臨んでいます」
リメディは、転職希望者と企業、それぞれが思い描く未来とその実現のために必要な力を定義することで、互いのニーズがかみ合ったマッチングを成立させている。
リメディが特化している業界には、同社を通して転職した人材が多数いる。同社はそうした人材と密に情報を交換することで、その企業の各部署や上長の雰囲気を把握し、転職後も活躍できる環境かといった情報を収集して転職希望者に提示している。専門性の高いナレッジに加えて、組織の状況や社長や事業の魅力までを伝えて、入社まで伴走するスタイルはリメディならではの強みだ。
AIを使った求人検索&マッチングサービスを開発
一方で、こうした知見を汎はん用よう化するため、AIを使った求人検索&マッチングサービスの開発も急ピッチで進んでいる。
AIシステムのプロダクトマネージャーを務める秋山仁志（写真左。以下、秋山）は、経済産業省でエネルギー政策や経済政策の立案に従事した後、外資系戦略コンサルティングファームであるBain&CompanyでAIによる戦略提言に携わった。リメディへの参画を決めたのは、日本の労働市場への課題意識が大きかったという。
AI技術が既存の雇用構造を変えるインパクトをもたらす。（秋山仁志）
「今の日本ではヒト・モノ・カネという3つのリソースが大企業に集中していて、社会全体に最適に分配されていません。そして、それこそが日本経済停滞のボトルネックだと感じていました。
そうしたなかで、これまで終身雇用制度を前提に労働市場の流動性が低かった日本にも、働き方の多様化で転職のニーズが高まってきました。
しかし、転職業界全体を見ると膨れ上がる転職ニーズに応えられるような構造にはなっていませんでした。AI技術を使えば、迅速かつ大量に精度の高いマッチングを提供できる。そして、それこそが既存の雇用構造を変えるインパクトをもたらすと考えたのです」
リメディが開発中のAIシステムにおいて、大きなアドバンテージとなるのが、これまでリメディが蓄積してきた知見がそのまま学習データとして利用できるということだ。
現在、リメディはヘッドハンターとして年間250人以上の転職支援を行っている。こうした実績が企業の信頼を獲得し、企業の採用自体を任されるまでになっているという。特に人材不足が深刻なM&A業界では、実務経験者が多忙で人事に携われないという理由から、リメディで一次面接を担当することもあるという。キャリアカウンセリングからヘッドハンティング、また企業の採用機能までを手がけることで得られたナレッジが、自社システム開発の糧となる好循環が期待される。大野は現在の転職市場を見渡して、次のように話す。
「私たちのような人材サービス業は、日本に志のある強い会社が続々と生まれることに貢献できると考えています。そして、そのためには優れたヘッドハンターとプラットフォーム、この両方が不可欠です。
今後は上場を通じた資金調達で転職支援プラットフォームとなるAIプロダクトの開発にいっそう注力していきますし、ヘッドハンターも増やしていく予定です。クライアントに『リメディに任せておけばヒトの問題は大丈夫』と思ってもらえる体制を構築し、社会にインパクトを与える存在になることを目指していきます」
日本の労働市場が抱える諸問題に対して、リメディが“解決策”となれるのか。その動向に注目したい。
Promoted by リメディ | text by Michi Sugawara | photographs by Shuji Goto | edited by Akio Takashiro
Forbes JAPAN BrandVoice 2023年12月25日掲載記事より転載
大野 紘也◎リメディ代表取締役。千葉大学卒業後、三菱UFJモルガン・スタンレー証券を経て、独立系M&Aアドバイザリー会社のTMAC（現デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社）へ転職。上場企業・PEファンドによる国内外のM&Aに従事。その後、リメディを創業。日本証券アナリスト協会検定会員。
山田 顕太郎◎リメディ執行役員、ヘッドハンター。大阪大学卒業後、新卒でリクルートキャリア（SSS評価／1,000人中1人程度）を経て、2021年よりリメディに入社。M&A仲介業界で内定率&内定数No.1ヘッドハンティング会社であるリメディにおいて、No.1ヘッドハンターとして活躍している。
秋山 仁志◎リメディ執行役員、プロダクトマネージャー。東京大学法学部を卒業後、経済産業省と外資系戦略コンサルティングファームであるBain & Companyを経て、2023年よりリメディ入社。現在は、プロダクトマネージャーとして、AIを活用したプロダクト開発の新規事業をリードしている。