監修者
リメディ株式会社 ディレクター
馬越 雄司 | MAGOSHI Yuji
神戸大学を卒業後、阪急阪神ホールディングスに新卒入社。経理事業部に配属となり、グループ企業5社を担当。担当企業の決算業務や税務、IFRS改正対応業務に従事。
その後リクルートに転職しキャリアアドバイザーとして、候補者様に徹底的に向き合いながら、20代から50代まで様々な業界・職種の方のキャリア支援に従事。結果として、新人賞をはじめ、顧客価値貢献・チーム貢献に関する複数の賞を受賞。
現在はディレクターとして、M&A業界、戦略・総合コンサルティングファーム、メガベンチャー企業に特化した転職サポートを行い、業界トップクラスの支援実績を誇る。
本記事のポイント
野村不動産の平均年収はいくらか？
野村不動産の年収は？平均年収や役職別年収を徹底解説の2025年3月期の有価証券報告書によると、平均年収は1,183万円です。平均年齢は41.7歳、平均勤続年数は13.5年となっています。ただし、この数値は持株会社である野村不動産ホールディングス（従業員数403名）の有報データであり、事業会社の野村不動産（従業員数2,171名）の数値とは異なる点に留意が必要です。持株会社は経営管理部門が中心のため、実際の事業会社よりも平均年収が高めに出る傾向があります。
野村不動産の平均年収の推移はどうなっているか？
野村不動産ホールディングスの直近6年間の平均年収推移は以下の通りです。
| 決算期 | 平均年収 |
|---|---|
| 2020年3月期 | 946万円 |
| 2021年3月期 | 1,011万円 |
| 2022年3月期 | 1,017万円 |
| 2023年3月期 | 1,033万円 |
| 2024年3月期 | 1,090万円 |
| 2025年3月期 | 1,183万円 |
5年間で946万円から1,183万円へと約25%上昇しています。特に2024年3月期から2025年3月期にかけて93万円の大幅増加が見られました。グループ全体の業績好調を背景に、報酬水準は右肩上がりの傾向を示しています。
野村不動産の役職別の年収はいくらか？
野村不動産は独自の等級制度を運用しており、入社年次に応じてD3級、V1職、V2職、マネジメント職と段階的にキャリアアップしていく仕組みです。弊社の独自調べによると、役職別の推定年収は以下の通りとなっています。
| 役職（等級） | 推定年収レンジ | 目安年齢 |
|---|---|---|
| メンバー（D3級まで） | 450万〜650万円 | 22〜28歳 |
| プロフェッショナル層（V1職） | 650万〜850万円 | 28〜33歳 |
| リーダー層（V2職） | 850万〜1,100万円 | 33〜40歳 |
| マネジメント層（課長級） | 1,100万〜1,400万円 | 38〜45歳 |
| シニアマネジメント層（部長級） | 1,400万〜1,800万円 | 45歳〜 |
| ゼネラルマネジメント層（経営職） | 1,800万円以上 | 50歳〜 |
半期ごとの目標管理制度に基づき、達成度に応じた賞与が支給される仕組みです。V2職（リーダー層）で年収1,000万円に到達する水準であり、大手デベロッパーとしては安定した報酬体系といえます。
野村不動産の年代別の年収はいくらか？
弊社の独自調べによると、野村不動産における年代別の推定年収レンジは以下の通りです。
| 年代 | 推定年収レンジ | 主な役職 |
|---|---|---|
| 20代 | 450万〜700万円 | メンバー〜D3級 |
| 30代 | 700万〜1,100万円 | V1職〜V2職 |
| 40代 | 1,000万〜1,500万円 | リーダー層〜マネジメント層 |
| 50代 | 1,200万〜1,800万円 | マネジメント層〜経営職 |
30代で年収1,000万円に届くケースが見られ、40代ではマネジメント層への昇進とともに1,000万円台が標準的な水準となります。等級制度に基づく段階的な昇給と、半期ごとの成果連動型賞与が年収を押し上げる要因です。
野村不動産と同業他社の年収を比較するとどうか？
大手不動産デベロッパー各社の平均年収を比較すると、野村不動産ホールディングスは業界内で高い水準に位置しています。
| 企業名 | 平均年収 | 平均年齢 |
|---|---|---|
| 三菱地所 | 1,273万円 | 40.3歳 |
| 三井不動産 | 1,269万円 | 40.7歳 |
| 野村不動産HD | 1,183万円 | 41.7歳 |
| 東急不動産HD | 1,060万円 | 44.3歳 |
| 住友不動産 | 662万円 | 42.4歳 |
三菱地所・三井不動産に次ぐ業界3位の水準です。住友不動産が低く見える点は、同社が持株会社ではなく事業会社単体で開示しているためであり、単純な優劣比較は適切ではありません。各社の開示形態の違いを踏まえたうえで参考にしてください。
野村不動産の年収が高い理由は何か？
野村不動産グループの年収水準が高い理由は、大きく3つに集約されます。
1. 成果連動型の報酬制度と充実した人材投資
野村不動産では半期ごとの目標管理制度に基づき、社員が自ら目標を設定し、達成度に応じた賞与が支給されます。同一労働同一賃金の方針のもと、性別や職制による報酬差を設けず、公正な評価を実現しています。従業員1人当たりの研修費用は約83,000円にのぼり、自己研鑽支援制度「N-COLLEGE」や国内留学制度を通じた人材への投資が、高い報酬水準の土台を支えています。
2. グループ連結で成長を続ける業績
野村不動産ホールディングスの2025年3月期の連結売上高は7,576億円、事業利益は1,251億円と、前期比でそれぞれ3.1%増・10.1%増の増収増益を達成しました。2026年3月期には売上高9,500億円、事業利益1,370億円を見込んでおり、各利益で過去最高を更新する見通しです。堅調な業績が社員への報酬還元の原資となっています。
3. 住宅から都市開発・海外まで多角化したビジネスモデル
野村不動産グループは住宅部門を柱としつつ、都市開発、資産運用、海外、仲介・CRE、運営管理の6部門で事業を展開しています。特に住宅部門（事業利益487億円）と都市開発部門（同416億円）がグループ収益を牽引し、資産運用部門（同98億円）が高い利益率で補完するポートフォリオ構造が、安定かつ高水準の報酬を支える基盤となっています。
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野村不動産の企業情報
野村不動産株式会社は、1957年に設立された総合デベロッパーです。「プラウド」ブランドのマンション分譲事業を中心に、オフィスビル・商業施設・物流施設の開発、さらには海外事業や資産運用事業まで幅広く手がけています。親会社の野村不動産ホールディングスは東証プライム市場に上場しており、連結売上高7,576億円を誇るグループの中核企業です。
野村不動産ホールディングスの2025年3月期の有価証券報告書によると、平均年収は1,183万円となっています。なお、この数値は持株会社（従業員403名）のデータであり、事業会社である野村不動産単体の平均年収とは異なります。
2025年8月には東京・芝浦の大規模複合施設「BLUE FRONT SHIBAURA」に本社を移転し、新しい働き方を実践しています。
会社概要
| 正式社名 | 野村不動産株式会社 |
|---|---|
| 英名 | Nomura Real Estate Development Co., Ltd. |
| 設立 | 1957年4月15日 |
| 資本金 | 20億円 |
| 従業員数 | 2,171名（2025年4月1日現在） |
| 代表者 | 代表取締役社長 松尾 大作 |
| 事業内容 | マンション分譲、戸建分譲、投資・開発、ビルディング、建築・設計、資産運用 など |
| 本社所在地 | 東京都港区芝浦一丁目1番1号 BLUE FRONT SHIBAURA TOWER S |
| 上場区分 | 非上場（親会社：野村不動産HD 東証プライム 証券コード3231） |
| 平均年収（HD） | 1,183万円（2025年3月期） |
| 平均年齢（HD） | 41.7歳 |
| 平均勤続年数（HD） | 13.5年 |
野村不動産の6つの事業領域
野村不動産グループは総合デベロッパーとして、住宅から都市開発、海外、資産運用まで幅広い事業を展開しています。各部門が連携し、街全体に新しい価値を提供する点が同社の大きな強みです。
- 住宅部門
- 都市開発部門
- 海外部門
- 資産運用部門
- 仲介・CRE部門
- 運営管理部門
1. 住宅部門
グループ最大の収益源である住宅部門は、新築分譲マンション「プラウド」や戸建「プラウドシーズン」を展開しています。製販管一体の体制で用地仕入れから販売・アフターサービスまで一貫して手がけ、品質の高い住宅を提供しています。2025年3月期の売上高は3,684億円、事業利益は487億円を計上しました。賃貸マンション「プラウドフラット」や、新たにホテル事業も住宅部門に区分されています。
2. 都市開発部門
オフィスビル・商業施設・物流施設の開発から運営まで手がけるのが都市開発部門です。中規模ハイグレードオフィス「PMO」やサテライト型シェアオフィス「H1T」など、多様なオフィスシリーズを展開しています。また、芝浦の「BLUE FRONT SHIBAURA」をはじめとする大規模再開発プロジェクトも推進しており、2025年3月期の事業利益は416億円に達しています。
3. 海外部門
東南アジアを中心に住宅分譲・賃貸事業を展開し、英国でのオフィス開発や米国での賃貸住宅開発にも進出しています。国内で培った開発ノウハウを海外に展開し、事業ポートフォリオの多角化を図っています。
4. 資産運用部門
総合型REIT「野村不動産マスターファンド投資法人」を中心に、不動産私募ファンドや海外投資など多彩な運用サービスを提供しています。事業利益98億円と、売上高に対する利益率が高い点がこの部門の特徴です。
5. 仲介・CRE部門
法人のお客様が保有する不動産（CRE: Corporate Real Estate）の戦略的活用をコンサルティングする部門です。開発で培った知見を活かし、企業価値の最大化をサポートしています。2025年3月期の事業利益は165億円を計上しました。
6. 運営管理部門
物流施設「Landport」の運営、ライフスタイルホテル「NOHGA HOTEL」の展開、シニアレジデンス「OUKAS」の運営など、開発した不動産のバリューアップと安定収益化を担っています。売上高1,138億円と、グループ内で住宅に次ぐ売上規模を誇ります。
野村不動産の4つの特徴
野村不動産には、他の大手デベロッパーと一線を画す独自の強みがあります。以下に、転職を検討するうえで押さえておきたい4つの特徴を紹介します。
- 「プラウド」ブランドを軸とした総合デベロッパー
- 製販管一体の事業モデル
- BLUE FRONT SHIBAURAに象徴される新しい働き方
- NEXPLORER制度によるイノベーション文化
1. 「プラウド」ブランドを軸とした総合デベロッパー
野村不動産の代名詞ともいえる「プラウド」は、首都圏を中心に高い認知度を持つマンションブランドです。住宅だけにとどまらず、オフィス「PMO」、商業施設「GEMS」「SOCOLA」、物流施設「Landport」と、用途の異なる複数のブランドシリーズを展開している点が総合デベロッパーとしての強みです。
2. 製販管一体の事業モデル
用地仕入れ・企画開発から販売、さらにアフターサービス・管理運営まで、バリューチェーン全体を自社グループで完結させるビジネスモデルを採用しています。開発と運営のノウハウが社内で循環するため、物件品質の向上と顧客満足度の維持に寄与しています。
3. BLUE FRONT SHIBAURAに象徴される新しい働き方
2025年8月に本社を移転した「BLUE FRONT SHIBAURA TOWER S」は、自社が開発した大規模複合施設です。自社が開発した施設で自ら新しい働き方を実践する姿勢は、デベロッパーならではの説得力があります。
4. NEXPLORER制度によるイノベーション文化
2017年からグループ横断のイノベーション推進制度「NEXPLORER」を運営しており、多くの社員がアイデア提案に参加しています。この制度から生まれた第1号事業化案件がコリビング賃貸レジデンス「TOMORE」であり、社員のアイデアが実際の事業として形になる仕組みが整備されています。
野村不動産の直近の業績
野村不動産ホールディングスの連結業績は、直近4期連続で増収増益を達成しています。不動産市況の追い風を受けつつ、住宅部門と都市開発部門が業績を牽引してきました。
| 決算期 | 売上高 | 事業利益 | 当期純利益 |
|---|---|---|---|
| 2021年3月期 | 5,806億円 | 764億円 | 421億円 |
| 2022年3月期 | 6,450億円 | 927億円 | 553億円 |
| 2023年3月期 | 6,547億円 | 1,051億円 | 645億円 |
| 2024年3月期 | 7,347億円 | 1,136億円 | 681億円 |
| 2025年3月期 | 7,576億円 | 1,251億円 | 748億円 |
2025年3月期の売上高は前期比3.1%増の7,576億円、事業利益は同10.1%増の1,251億円でした。2026年3月期には売上高9,500億円（前期比25.4%増）、事業利益1,370億円（同9.5%増）を計画しており、各利益で過去最高を更新する見通しです。
野村不動産の労働環境・福利厚生
野村不動産は「健康経営宣言」を策定し、グループ全体でウェルネス経営を推進しています。有休消化率は75.7%（グループ全体、2025年4月1日現在）、育児休業取得率は男女合計で103.1%、男性単独でも102.2%と、休暇取得を促進する風土が根づいています。
勤務制度面では、フレックスタイム制度やテレワーク勤務制度を導入しており、サテライト型シェアオフィス「H1T」も利用可能です。PC定時シャットダウンの仕組みを設けるなど、長時間労働の抑制にも取り組んでいます。福利厚生としては、育児休業（性別不問）や介護休業、スポーツクラブ利用補助、結婚・出産時のサポートが整備されています。
資産形成面では、総合職（G）には確定給付年金制度、総合職（S）には確定拠出年金制度が適用されます。さらに、2020年3月期からグループ従業員を対象とした株式付与ESOP信託を導入し、経営参画意識と長期的なインセンティブの付与を図っています。
野村不動産の採用情報
野村不動産のキャリア採用では、総合職（G）と総合職（S）の2つのコースで募集を行っています。総合職（G）は幅広い事業領域に従事し、海外を含む全拠点への異動がある一方、総合職（S）は特定領域に特化したキャリアを築くコースです。以下に、主な採用領域別のポジション例を紹介します。
住宅事業系（中途採用）
| 募集ポジション |
|---|
| 用地仕入 |
| 住宅商品企画 |
| 設計監理 |
| 住宅営業 |
都市開発・CRE系（中途採用）
| 募集ポジション |
|---|
| 再開発事業推進 |
| オフィスリーシング |
| CRE法人営業 |
| ファンドマネジメント |
コーポレート系（中途採用）
| 募集ポジション |
|---|
| 経理・財務 |
| 人事（採用・制度） |
| 法務 |
| DX推進 |
求める人物像
野村不動産のキャリア採用サイトでは、「未来（あした）を創る挑戦を、あなたとともに。」というメッセージを掲げています。仕事に対して、また、お客さまに対して、情熱と愛情を持って一生懸命になれる人材を求めており、前職の業界を問わず幅広いバックグラウンドの人材を受け入れています。
野村不動産の採用動向
野村不動産では、2025年4月1日時点でキャリア採用社員の比率が49.0%に達しています。新卒採用（51.0%）とほぼ拮抗する水準であり、中途人材の活躍を積極的に推進している姿勢がうかがえます。
不動産デベロッパー業界全体として、大規模再開発案件や海外事業の拡大にともない、即戦力人材への需要が高まっています。野村不動産においても、芝浦のBLUE FRONT SHIBAURAプロジェクトをはじめとする大型案件が控えており、各事業領域で専門性を持つ人材の採用を継続的に行っています。選考は厳しい水準が設けられていますが、自己研鑽支援制度「N-COLLEGE」では異業種交流型研修も用意されており、多様なバックグラウンドの人材が活躍できる環境を整えています。
野村不動産への転職支援
野村不動産への転職をお考えの方は、ぜひリメディにご相談ください。不動産デベロッパー業界は専門性の高い業界であり、企業ごとの選考基準や報酬体系を正確に把握したうえで選考に臨むことが内定獲得のポイントとなります。
リメディは「ハイクラス求人が豊富そうな転職エージェント No.1」（※調査1）、「難関大学卒が利用したい転職エージェントNo.1」（※調査2）、「年収1,000万円以上の方が利用したいと思う転職エージェントNo.1」（※調査3）に選ばれた転職エージェントです。Google口コミでも4.9/5.0という評価をいただいており、求職者一人ひとりに寄り添ったサポートが強みです。
具体的には、野村不動産の選考フローに合わせた書類添削や面接対策、条件交渉までを一貫してお手伝いいたします。まずはお気軽にご相談ください。
※2024年5月期_ブランドのイメージ調査（調査1〜3） 調査機関: 日本マーケティングリサーチ機構 調査期間: 2024年3月4日〜2024年5月21日 n数:146（※調査1）、96（※調査2）、138（※調査3） 調査方法: Webアンケート 調査対象者: https://jmro.co.jp/r0161/ 備考: 本調査は個人のブランドに対するイメージを元にアンケートを実施し集計しております。/本ブランドの利用有無は聴取しておりません。/効果効能等や優位性を保証するものではございません。/競合2位との差は5%以上。
ハイクラス転職関連No.１評価３冠
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野村不動産の面接のポイント
野村不動産の中途採用面接では、総合デベロッパーとしての事業理解と、応募ポジションに対する専門性の両方が問われます。リメディでは選考対策も含めた包括的な転職支援を行っていますので、以下のポイントを参考にしてください。
中途面接
野村不動産のキャリア採用サイトでは、「未来（あした）を創る挑戦を、あなたとともに。」というメッセージのもと、仕事やお客さまに対して情熱と愛情を持って一生懸命になれる人材を求めています。キャリア採用比率は49.0%と新卒とほぼ同水準であり、中途人材への期待の高さがうかがえます。面接対策の詳細についてはリメディにご相談いただければ、最新の選考情報をもとにサポートいたします。
野村不動産の社員のキャリアパス
野村不動産では、入社後の成長ステージに応じた等級制度と、複数の事業領域を跨ぐジョブローテーションを組み合わせたキャリア形成が特徴です。社内・社外の両面から、どのようなキャリアの選択肢があるかを解説します。
社内でのキャリアパス
野村不動産の等級制度は、メンバー層（D3級まで）からプロフェッショナル層（V1職・V2職）、マネジメント層（課長・部長）、ゼネラルマネジメント層（経営職）へと段階的にステップアップする構造です。概ね入社7年目でD3級、9年目でV1職、13年目でマネジメント職が目安となります。
総合職（G）であれば住宅部門から都市開発部門、海外部門など異なる事業領域への異動も可能であり、幅広い経験を積むことで次世代リーダー候補としてのキャリアが拓けます。次世代リーダー育成プログラム（V1職3年目・V2職2年目対象、各30時間）は、将来の経営層を見据えた選抜型研修として機能しています。
社外でのキャリアパス
野村不動産での経験を活かした社外キャリアとしては、以下のようなパターンが考えられます。
1. 他の大手デベロッパーへの転職
三井不動産、三菱地所、東急不動産などの同業他社は、野村不動産での開発・営業経験を高く評価します。特に再開発や大規模複合開発のプロジェクト経験は、業界内での市場価値を大きく高める要素です。
2. アセットマネジメント会社への転職
資産運用部門やCRE事業で培った不動産ファイナンスの知見は、独立系AM会社や外資系不動産ファンドで重宝されます。不動産鑑定士などの資格を持つ人材は、さらにキャリアの選択肢が広がります。
3. 事業会社のCRE・総務部門への転職
デベロッパーでの経験を活かし、事業会社の不動産戦略部門や総務部門で活躍するケースも考えられます。野村不動産の仲介・CRE事業で培った法人向け不動産コンサルティングの知見は、事業会社のCRE部門で求められるスキルセットと親和性があります。
4. 不動産関連スタートアップへの参画
野村不動産ではDX推進に取り組んでおり、またNEXPLORER制度を通じて新規事業の創出を経験できるため、不動産関連スタートアップで求められる事業開発力やイノベーションマインドを培うことができます。
自身が野村不動産で通用するか知るためにやるべきこと
野村不動産は、「プラウド」ブランドを核とする総合デベロッパーとして、住宅から都市開発・海外・資産運用まで多角的な事業ポートフォリオを展開しています。野村不動産HDの平均年収は1,183万円と業界内でも高水準にあり、直近4期連続の増収増益を背景に報酬水準はさらに上昇傾向です。キャリア採用比率は49%と、中途人材にとっても挑戦しやすい環境が整っていますが、それだけに選考では専門性と志望動機の深さが問われます。
野村不動産への転職を検討されている方は、まずはリメディにご相談ください。野村不動産の選考対策から年収交渉まで一貫してサポートいたします。
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