
監修者
リメディ株式会社 ヘッドハンター
日髙 大志 | HIDAKA Taishi
筑波大学大学院を卒業後、日本工営(開発コンサルティング会社)に新卒入社。官公庁・建設・不動産・総合商社セクターでの国際開発プロジェクトにコンサルタントとして従事。その後、KPMGコンサルティング株式会社に参画し、DXコンサルタントとして、官公庁・不動産セクターでのDX推進に携わる。
コンサルタントとしてキャリアを歩む中で、優秀な人材がポテンシャルを最大限発揮して活躍することが企業の成長へ直結することを実感し、ヘッドハンターとしてリメディに参画。コンサルティングファーム、M&A、不動産・建設業界を中心にハイキャリア層の採用・転職支援を実施。
本記事のポイント
外資系コンサルとは何か?
外資系コンサルティングファームとは、海外に本社を持ち、グローバルに展開しているコンサルティング会社のことです。
グローバルなネットワークを活かし、世界中のオフィスで知見や経験を共有しながら、国際的なプロジェクトを数多く手掛けています。また、業界最先端の知見を有しており、世界中から優秀な人材を採用していることも特徴です。報酬面では、一般的に日系企業と比べて給与水準が高く、成果に応じた報酬体系を採用しています。
外資コンサルティングファームの種類
外資系コンサルティングファームは、主に4つの種類に分類されます。それぞれの種類には独自の特徴と役割があり、企業のニーズに応じた専門的なサービスを提供しています。これらの種類を理解することで、外資コンサルの全体像を把握しやすくなります。
戦略系コンサルティングファームは、企業の経営戦略の策定や新規事業開発、グローバル展開、M&Aなど、企業の将来を左右する重要なテーマを扱います。これらのファームは少数精鋭のプロフェッショナルチームで構成されており、クライアント企業の経営層と直接対話しながら具体的なアクションプランを提供します。深い分析力と高度な問題解決能力が求められる分野です。
総合系コンサルティングファームは、戦略立案から実行支援までを包括的に行うことが特徴です。業務領域が非常に広く、企業の多岐にわたる課題に対応します。特に近年では、ITやデジタルトランスフォーメーション(DX)に関するニーズが高まっており、最新技術を駆使してクライアントの競争力を高める役割を担っています。
組織・人事系コンサルティングファームは、企業の組織改革や人材開発、人事制度の設計を中心に支援を行います。最近では、チェンジマネジメントが重要視されており、企業文化や人間心理を考慮しながら変革を成功に導くことが求められています。M&A後の組織統合やリーダーシップ開発などが主なプロジェクト例です。
ファイナンシャルアドバイザリーサービスは、主にM&Aや財務に関するアドバイザリー業務を専門とするコンサルティングファームです。企業価値の評価や財務デューデリジェンス、事業再生といったプロジェクトを手掛け、クライアントが直面するリスクを予測し、その回避策を提案します。財務面での専門知識が求められ、国際案件に携わる機会も多いのが特徴です。
これらの4つのタイプのコンサルティングファームは、それぞれ異なる専門性を持ちながらも、企業の成功を支援するという共通の目標に向かって活動しています。自分に最も合った分野を見極めることが、外資系コンサルタントとしてのキャリア選択において重要です。
外資系コンサル各社の平均年収比較ランキング
外資系コンサルティングファームは、業界内での競争が非常に激しく、各社の平均年収はその競争力を反映しています。これらの企業は、優秀な人材を確保するために高い報酬を設定しており、特にトップファームは業界のリーダーとしての地位を築いています。
会社名 | 平均年収 |
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ベイン・アンド・カンパニー | 1,940万円 |
ボストン コンサルティング グループ | 1,928万円 |
A.T.カーニー | 1,907万円 |
マッキンゼー・アンド・カンパニー | 1,842万円 |
ローランド・ベルガー | 1,710万円 |
アーサー・ディー・リトル | 1,689万円 |
デロイトトーマツコンサルティング | 1,422万円 |
EYストラテジー・アンド・コンサルティング | 1,393万円 |
KPMGコンサルティング | 1,328万円 |
PwCコンサルティング | 1,316万円 |
アクセンチュア | 1,268万円 |
一般的に、戦略コンサルティングを専門とする企業は、他の業種に比べて高い年収を提示する傾向があります。これらの企業は、厳しい選考プロセスを経て選ばれた人材に対して、魅力的な報酬を用意し、業界内での競争力を維持しています。
一方で、監査法人系のコンサルティング部門も安定して高い年収を提示しており、幅広いサービスを展開しています。このような環境では、様々なキャリアパスを選択できる機会が増え、異なる専門分野での成長が期待できます。
外資系コンサルファームと日系コンサルファームの違い
外資系コンサルファームと日系コンサルファームは、コンサルティングのアプローチ、社内文化、評価制度などにおいて顕著な違いがあります。これらの違いは、企業の起源や業界の歴史的背景に起因しており、自分に合ったファームを選ぶ際に重要な判断材料となります。以下の表で主な違いを比較します。
比較項目 | 外資系コンサルファーム | 日系コンサルファーム |
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アプローチ |
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プロジェクトの進行 |
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営業・クライアント関係 |
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制度・カルチャー |
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評価制度 |
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外資系コンサルファームは大手企業向けの戦略的アドバイスに特化し、短期間で具体的な成果を求める傾向が強く、プロジェクトは迅速に進行し、仮説主導型のアプローチが特徴です。
一方、日系コンサルファームは企業の調査やリサーチに基づいた長期的なサポートを重視し、特に金融機関や官公庁をクライアントとすることが多いです。
社内文化や評価制度においても大きな違いがあります。外資系ファームでは「Up or Out」の文化が根付いており、厳格な評価制度と高い成長要求があります。対照的に、日系ファームでは長期雇用を重視し、比較的緩やかな昇進制度を採用しています。
これらの違いを理解することで、自分のキャリア目標や働き方の希望に合ったコンサルティングファームを選ぶ際の参考になるでしょう。個人の価値観や目指すキャリアパスに応じて、適切なファームを選択することが重要です。
外資系コンサル各社の年収が高い理由
外資コンサルティングファーム各社は一般的な日系企業と比較して年収が高い傾向があります。その理由として、以下のことが挙げられます。
例えば日系製造メーカーだと、製品をつくる為に工作機械や自動機、設計用S/Wなど様々な設備が必要になってきます。また、定期的なメンテナンスや買い替えが発生し、設備投資も多くなります。小売業だと、店舗を構えるのが一般的でその家賃や商品の仕入れ、物流費用などさまざまなコストが発生します。一方、コンサルティングファームのコストは、人件費がほとんどを占めます。コンサルティングファームは、費用はほぼ人件費しかかかりません。その人件費はクライアントからの高額なコンサルフィーで獲得しているため利益率が高く、その分社員に還元することができます。
コンサルタントはクライアントの課題に対し、解決策の立案から実行までを支援する非常に難易度の高い仕事になります。また、クライアント側の部長や事業部長、経営幹部などが相手となる為、彼らと同等のレベルで話ができるのは当然ながら、その一歩先をいく頭の回転の早さや、提案内容を掲示していく必要があります。クライアントも高いコンサルフィーを払っているため、必然的に求めるレベルも高くなります。シビアな働き方や高い能力を求められるため、年収が高くなります。
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外資コンサルティングファーム一覧
外資コンサルティングファーム一覧①:戦略系コンサルティングファーム
戦略系コンサルティングファームは、特に企業の長期的な成長戦略や競争戦略を策定することに特化しています。これらのファームは、クライアントの経営陣と密接に連携し、企業価値の最大化や市場シェアの拡大を目指す施策を提案します。また、グローバル規模での市場分析や業界トレンドの把握を通じて、クライアントが将来の不確実性に対処できるようサポートします。
マッキンゼー・アンド・カンパニー
マッキンゼー・アンド・カンパニー(McKinsey & Company) は、世界中で最も著名な戦略系コンサルティングファームの一つとして知られています。1926年に設立された同社は、今日では世界中のトップ企業や政府機関をクライアントに持ち、戦略立案から組織改革、デジタル変革に至るまで、幅広いコンサルティングサービスを提供しています。
事業内容 |
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マッキンゼー・アンド・カンパニーの年収情報の詳細が気になる方はこちらの記事をご覧ください

弊社のYouTubeチャンネルでは、マッキンゼー・アンド・カンパニーの魅力を徹底解説した動画を投稿しております。コンサル業界への転職をお考えの方はぜひご覧ください。
ボストン・コンサルティング・グループ
ボストン・コンサルティング・グループ (BCG) は、1963年にブルース・ヘンダーソンによって設立された世界有数の戦略系コンサルティングファームです。BCGは、経営戦略の専門家として知られ、幅広い業界や分野におけるビジネス課題に対して、クライアントと協力しながらカスタムメイドの解決策を提供しています。特に、デジタルトランスフォーメーションや脱炭素など、現代の重要な経営課題に対応するプロジェクトを多数手掛けており、業界内でもリーダー的存在となっています。
事業内容 |
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ベイン・アンド・カンパニー
ベイン・アンド・カンパニー(Bain & Company)は、1973年にビル・ベインによって設立された、経営戦略コンサルティングファームで、グローバルなビジネスシーンに強力なインパクトを与え続けています。世界38か国に63拠点を展開し、東京オフィスは1982年に開設されています。ベインは、クライアントの変革を支援し、確実な成果を生み出すことにコミットしています。
事業内容 |
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ローランド・ベルガー
ローランド・ベルガー(Roland Berger Strategy Consultants)は、戦略コンサルティング業界におけるトッププレイヤーの一つであり、1967年にドイツ・ミュンヘンで設立されました。長い歴史と広範なネットワークを持ち、世界34カ国に50以上のオフィスを展開しています。
特に製造業や自動車業界に強みを持ち、経営戦略からデジタルトランスフォーメーション(DX)まで幅広い分野でのコンサルティングを提供しています。
事業内容 |
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ローランド・ベルガーの年収情報の詳細が気になる方はこちらの記事をご覧ください

A.T.カーニー
A.T.カーニー(A.T. Kearney)は、1926年にアメリカ・シカゴで設立された経営コンサルティングファームで、長い歴史と確固たる信頼を誇ります。特に「目に見える成果」に焦点を当て、経営層への戦略的提案だけでなく、その実行に向けた具体的なアクションプランの策定において高い評価を受けています。このアプローチは、実行可能性を重視することで知られるA.T.カーニーの特徴のひとつです。
事業内容 |
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アーサー・D・リトル・ジャパン
アーサー・D・リトル(ADL)は、1909年にマサチューセッツ工科大学のアーサー・デホン・リトル博士によって設立された、世界初の経営コンサルティングファームです。ADLジャパンは、1978年に設立されて以来、日本市場において重要な役割を果たしてきました。日本の企業文化や経済環境を深く理解しながら、グローバルなネットワークと知見を活用し、日本企業の経営課題に対して独自のアプローチを提供しています。
事業内容 |
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外資コンサルティングファーム一覧②:総合系コンサルティングファーム
総合系コンサルティングファームは、ビジネスの幅広い領域にわたって包括的なコンサルティングサービスを提供する企業です。これには、企業戦略の策定、業務プロセスの最適化、システムの導入、デジタルトランスフォーメーション(DX)、そしてマーケティングや人事など多岐にわたる領域が含まれます。
これらのファームは、クライアントのニーズに応じて、戦略的アドバイザリーから実行支援まで一貫したサービスを提供し、プロジェクトの成功をサポートします。
デロイト トーマツ コンサルティング
デロイト トーマツ コンサルティングは、デロイト トーマツグループの一員として、日本最大級のプロフェッショナルグループの強みを活かし、高度な専門性と豊富な経験を持つプロフェッショナルが、複雑な課題に対してダイナミックなソリューションを提供しています。
デジタル社会の進展に伴い、従来のアプローチに加え、実験実証型のサービスや外部との提携、デジタルアセットの開発にも注力し、企業の飛躍的な成長と業界の変革を支援しています。
事業内容 |
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デロイトトーマツコンサルティングの年収情報の詳細が気になる方はこちらの記事をご覧ください

PwCコンサルティング
PwCコンサルティングは、戦略の策定から実行まで総合的なコンサルティングサービスを提供する、コンサルティングファームです。BIG4と呼ばれる、会計事務所を出自としているコンサルティングファーム4社の一角であり、戦略、テクノロジー、デジタル、業務プロセスの改善など、さまざまな分野でサービスを提供しています。
事業内容 |
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EYストラテジー・アンド・コンサルティング(EYSC)
EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社(EYSC)は、イギリス・ロンドンに本拠を置く大手コンサルティング企業アーンスト・アンド・ヤング・グローバル・リミテッド(Ernst & Young Global Limited)のグループであるEY JAPANの一員です。
EYSCは、金融、医薬、公共・社会インフラなど幅広い分野でコンサルティングを提供しています。企業の長期的な価値創造を目指し、経営戦略の策定から成長・発展の支援までを行い、クライアントの目標達成に貢献することを目指しています。EYのグローバルネットワークと専門家の知見を活用し、戦略から実行、トランスフォーメーションまでのワンストップ支援を提供します。
事業内容 |
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EYストラテジー・アンド・コンサルティング(EYSC)の年収情報の詳細が気になる方はこちらの記事をご覧ください

弊社のYouTubeチャンネルでは、EYストラテジー・アンド・コンサルティング(EYSC)の魅力を徹底解説した動画を投稿しております。コンサル業界への転職をお考えの方はぜひご覧ください。
KPMGコンサルティング
KPMGコンサルティングは戦略から実行まで支援する総合コンサルティングファームです。同社はより良い価値を提供するためにコンサルティング、ビジネスイノベーション、セクターの3つの部門に分かれています。さらに最大の特徴はコンサルティングをマネジメントコンサルティングとリスクコンサルティングに細分化していることです。
KPMGコンサルティングは2014年にKPMGマネジメントコンサルティング株式会社とKPMGビジネスアドバイザリー株式会社が統合された、監査、税務、アドバイザリーの3つの分野でサービスを提供する、独立したプロフェッショナルファームによるグローバルな組織体です。
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アクセンチュア
アクセンチュアは、テクノロジーを駆使して多様な分野でサービスとソリューションを提供する総合コンサルティング企業です。同社は、各業界を牽引する大手企業や政府系機関を主要な顧客としており、グローバルに事業を展開しています。世界49カ国の200以上の都市に事業所を構え、全世界で73万3千人の社員を擁しています。
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外資コンサルティングファーム一覧③:組織・人事系コンサルティングファーム
マーサー ジャパン
マーサージャパンは、世界最大級の組織・人事コンサルティングファームであるマーサーの日本法人として、グローバルプロフェッショナルの知見を活かし、「人・組織」を基盤とした総合的なコンサルティングを提供しています。
組織変革、人事制度構築、福利厚生・退職給付制度設計、M&Aアドバイザリー、グローバル人材マネジメント、給与データサービス、年金数理、資産運用など、多岐にわたる専門領域でクライアントの課題解決を支援しています。近年は特に、日系企業のグローバル化支援や人的資本経営、ジョブ型雇用への転換支援など、社会的インパクトの大きなプロジェクトに注力し、企業の持続的成長と業界の変革をサポートしています。
事業内容 |
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コーン・フェリー・ジャパン
コーン・フェリー・ジャパンは、世界最大級の組織・人材コンサルティングファームであるコーン・フェリーの日本法人です。70年以上の歴史と豊富な実績を持ち、組織設計、リーダーシップ開発、タレントマネジメント、報酬制度設計など、幅広い分野で高度なコンサルティングサービスを提供しています。
同社の特徴は、コンピテンシーやEQなど人事分野で世界標準となる概念を多数開発し、独自の職務評価システム(ヘイシステム)に定評があることです。経営戦略と人材戦略を結びつけた包括的アプローチにより、クライアント企業の持続的成長と変革を支援しています。特に日系企業のグローバル化支援に強みを持ち、企業価値向上に貢献しています。
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外資コンサルティングファーム一覧④:ファイナンシャルアドバイザリーサービス(FAS)
PwCアドバイザリー
PwCアドバイザリー合同会社は、世界的な会計・コンサルティングファームであるPwC(プライスウォーターハウスクーパース)の日本法人の一つです。主にM&A、事業再生、企業価値評価などのファイナンシャル・アドバイザリー・サービス(FAS)を提供しています。約900人の従業員を擁し、クライアント企業の重要な局面での変革実現を支援しています。
PwCグループの監査、税務、法務、テクノロジー部門と連携し、戦略策定から実行まで一貫したサポートを行っています。近年は、AIを活用したデジタルトランスフォーメーションやESGに関するサステナビリティトランスフォーメーションなど、サービス領域を拡大しています。
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弊社のYouTubeチャンネルでは、PwCアドバイザリーの魅力を解説した動画を投稿しております。PwCアドバイザリー様について詳細を知りたい方、転職をお考えの方はぜひご覧ください。
KPMG FAS
KPMG FASは、KPMGグローバルネットワークのメンバーファームとして、企業のM&A、事業再生、経営戦略策定・実行支援、グループ経営/ガバナンス体制構築支援、企業内不正・不祥事調査・防止などの分野で高度なアドバイザリーサービスを提供しています。
業種別に専門性の高い人材を集めたインダストリー・グループ体制を採用し、国内外の最新業界動向に関する知見を活用して、顧客企業の個別経営課題に焦点を当てた的確なソリューションを提供しています。データアナリティクスを活用した先進的なアプローチで、企業価値向上に貢献しています。
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デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー(DTFA)
デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社(DTFA)は、国際的なプロフェッショナルサービスネットワークであるデロイトの日本におけるファイナンシャルアドバイザリー部門です。
2001年6月に設立され、デロイト トーマツ グループの一員として、M&A、企業再編、不正調査などの分野で包括的なサービスを提供しています。約1,600名の専門家を擁し、東京、大阪、名古屋、福岡を拠点に活動しています。DTFAは「日本のビジネスを強く、世界へ。」をスローガンに掲げ、グローバルネットワークを活用して日本企業の国内外での事業展開を支援しています。
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EYストラテジー・アンド・コンサルティング(EYSC)
EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社(EYSC)は、イギリス・ロンドンに本拠を置く大手コンサルティング企業アーンスト・アンド・ヤング・グローバル・リミテッド(Ernst & Young Global Limited)のグループであるEY JAPANの一員です。
EYSCは、金融、医薬、公共・社会インフラなど幅広い分野でコンサルティングを提供しています。企業の長期的な価値創造を目指し、経営戦略の策定から成長・発展の支援までを行い、クライアントの目標達成に貢献することを目指しています。EYのグローバルネットワークと専門家の知見を活用し、戦略から実行、トランスフォーメーションまでのワンストップ支援を提供します。
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外資系コンサルティングファームに転職するメリット・デメリット
上記では各企業の紹介をしてきましたが、ここでは外資系コンサルティングファームに転職するメリット・デメリットについて解説していきます。
外資系コンサルティングファームに転職するメリット
外資系コンサルティングファームでは、競争の激しい市場で高い報酬が魅力です。これらの企業は、高度な専門知識とスキルを求めるため、その対価として業界トップクラスの給与を提供しています。
特に外資系コンサルティングファームは、成果主義を採用しているため、個々の実績が給与に直結するシステムが整っています。20代でも年収1,000万円を超えることが珍しくなく、キャリアを積むことで更なる高給が期待できます。
パートナーやディレクターなどの上級ポジションに昇進すると、数千万から数億円の年収を得ることも可能です。このように、外資系コンサルティングファームでは、努力と成果に応じた正当な評価が行われるため、非常に高い報酬を得るチャンスがあります。
外資系コンサルティングファームでは、国際的なビジネス環境での経験が得られるため、国際的なキャリアを築くことができます。多国籍のプロジェクトやグローバルなクライアントとの関わりを通じて、広範な人脈を築くことが可能です。このような国際的な経験は、他業種や他国の市場に対しても有用であり、将来的なキャリア展望を広げる要素となります。
さらに、外資系コンサルティングファームには、転職したOB・OGが構築したコミュニティが存在する場合もあり、これにより異業界の知見を得ることができ、キャリアの幅を広げる助けになります。外資系コンサルでの経験は、他のコンサルティングファームや事業会社への転職時にも強力なアピールポイントとなるでしょう。
外資系コンサルティングファームでの仕事は、多様な大規模プロジェクトに関わる機会が多く、専門的なスキルを磨く絶好の環境です。業界再編や大規模M&A、新規事業の立ち上げなど、企業の未来を形作るプロジェクトに参加することができます。
これにより、課題解決に必要な論理的思考力や、プロジェクトを効率的に進行するためのタスク管理能力、限られたリソースでの効果的なプロジェクトマネジメント能力など、貴重なスキルを習得することができます。
外資系コンサルティングファームでは、高い志を持つ人々と共に働くことで、常に成長し続けることが求められ、その過程で得られるスキルや知識は、キャリア全体にわたって大きなメリットとなります。
外資系コンサルティングファームに転職するデメリット
外資系コンサルティングファームでは、プロジェクトの複雑性や顧客の高い期待から、労働時間が長くなる傾向があります。正解が一つではない問題に取り組むため、多くの時間と労力が必要となることがあります。一部のマネージャーはチームメンバーの負担軽減に努めていますが、プロジェクトの進行状況によっては予想以上の勤務時間を要する可能性があります。そのため、入社前に勤務条件やワークライフバランスについて十分な確認が必要です。
外資系コンサルティングファームでは常に高いパフォーマンスが求められます。プロジェクトの成果が直接顧客評価につながるため、質の高い成果物の提出が期待されます。
顧客からの厳しいフィードバックやトラブル発生時の迅速な対応が求められることもあり、精神的な負荷が高まる場合があります。このような環境では、自身のストレス管理能力や問題解決能力が試されます。
外資系コンサルティングファームでは、国際的なプロジェクトや多国籍クライアントとの対応が多いため、英語力が重要なスキルとなります。英語が堪能であることは、グローバルなビジネス環境でのコミュニケーションやプロジェクト参画において大きな利点となります。
英語力が不足している場合、海外プロジェクトや国際的なチームとの連携が難しくなり、キャリアの選択肢が限られる可能性があります。企業によっては英語スキルの要求レベルが異なりますが、長期的なキャリアを考えると、英語力の強化は重要な課題となります。グローバル市場での競争力を高め、国際的な経験を積むためにも、英語能力の向上は重要な要素となります。
外資系コンサルティングファームの転職難易度
外資系コンサルのコンサルタント職の採用数は年々増加傾向にありますが、その分人気も上がっており、転職難易度は非常に高いと言えるでしょう。主な理由として、「コンサルティング業務の難しさ」、「ケース面接の難易度が高い」の2つが挙げられます。
転職難易度が高い理由①:コンサルティング業務の難しさ
一般的にコンサルタントにはリサーチ力、仮説検証・分析力、課題解決能力、職位によっては営業力など高い基礎能力が必要となり、プロジェクトによっては高い専門性も求められます。ただ、高い基礎能力と専門性があるだけでは通用しません。
クライアントの課題を把握し、解決するためのシナリオを描くだけでは、コンサルタントとしての価値はありません。クライアントの各部署を巻き込みながら遂行し、コミットしていくねばり強さが必要になってきます。いかにクライアントに寄り添えるか、クライアント独自の正解を出すことができるか、クライアントの期待値を超え続けていけるのか、コンサルタント業務の難しさはそこにあります。
転職難易度が高い理由②:ケース面接の難易度が高い
ケース面接とは、明確な回答が容易ではないお題に対して、妥当な仮説を組み立てて論理的に回答するという面接であり、課題解決のための論理的思考力が問われます。「(特定の企業)のマーケットシェアを拡大するには?」や「日本の食料自給率を上げるには?」などのビジネスや社会問題に即した課題解決の問題が出題されることもあります。
課題に対して考察し、仮説を立て、数字的根拠に基づいた解決策を出すまでの過程が評価され、論理的思考力やコミュニケーション能力、思考の柔軟性や素直さが求められます。ケース面接対策本やYouTubeなどで参考になる情報が存在しますので、それを繰り返し練習することで、どんな問題にも対応できる応用力を身に着けることが可能です。
ケース面接対策を詳しく知りたい方はこちらの記事をご覧ください

外資系コンサルティングファームの選考情報
弊社では、外資系コンサルティングファームへの転職を目指す方々を全面的にサポートしております。 外資系コンサルティングファームの選考の詳細や面接対策、最新情報について知りたい方は、ぜひ弊社のコンサルタントまでお問い合わせください。
経験豊富なコンサルタントが、選考の流れや面接での質問内容、答え方のポイントなどをお伝えいたします。 また、ご自身の経歴や強みを活かした面接対策のアドバイスも可能です。
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外資系コンサルティングファームの面接のポイント
外資系コンサルティングファームの面接では、論理的思考力、問題解決能力、コミュニケーション力が評価されます。面接の形式や内容は企業によって異なりますが、一般的に、与えられた課題を構造的に分析し、最適な解決策を導き出すプロセスが重要視されます。また、志望理由や経験、ビジョンについて具体的かつ説得力のある回答を準備しておくことも求められるでしょう。
面接の中でも重要度が高いケース面接のポイントを、弊社のYouTubeチャンネルの動画を交えながら解説していきます。元戦略コンサルタントの面接官がフェルミ推定やビジネスケースに実際に取り組む様子をもとに、面接での思考プロセスや問題解決のアプローチを学ぶことができます。動画を参考にしながら、効果的な面接対策を行いましょう。
ケース面接のポイント
ケース面接とは、与えられた問いに対して、制限時間内に打ち手を提案する面接形式のことであり、課題解決のための論理的思考力が問われます。通常「バイオリン小売業者の売上向上施策を考えよ」などのビジネスに即した課題解決の問題が出題されることが多いです。
ビジネスケースでは、論点をMECE(もれやダブりのないよう)に整理した上で、仮説の構築や課題の特定を行うことがポイントです。解答にたどり着くまでの過程を評価されるため、優れたアイデアや解決策を提示すること以上に、結論までの過程から仮説構築力や考察力、広い視点を重点的に見られています。
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通常面接のポイント
外資系コンサルティングファームの面接でよく聞かれる内容は主に3つあります。
未経験からの転職の場合、コンサルタントとして活用できるスキルをPRすることが難しい傾向になります。また、コンサルティングファームでは前職よりも高い処理能力や、新しいスキルのキャッチアップが求められることが多いです。その際にしっかりと仕事に熱意を持って取り組めるかを示すために、納得感のある志望理由を話せることは重要になります。
志望理由に重要な項目は具体性・リアリティになります。具体的には下記のような流れで志望理由を作ることをおすすめします。
- こんな事をしてみたい・こういうサービスをクライアントに届けたいと思った
- しかしスキルや立場上実現できなかった
- だからこそコンサルティングファームで働きたい
前職での経験は必ず聞かれる質問の1つです。特にコンサルティングファームでの面接において気をつけるべきことは2点あります。
1点目はなぜ・なぜの繰り返しです。コンサルティングファームの面接では論理性を非常に重視されます。ご自身の経験についても、なぜそうなったのか、なぜそうしたいと思ったのかを5回程度繰り返し、根源的な自身の欲求につながるまで深掘りをしておきましょう。
2点目は成功体験の構造化です。そのエピソードにおける目標、自身の役割、各工程でのボトルネック、それに対する打ち手などを構造化して話していくことでコンサルタントの仕事との親和性を感じさせることが出来ます。
コンサルティングファームに入ってやりたいことは、「現実プラン」と「夢プラン」の2つを話せるように準備しておくと良いでしょう。
現実プランでは、これまでの業務とコンサルティングファームで出来ることを紐づけ、現実的に実現可能なプランにすることが重要です。
夢プランでは、壮大に自身のやりたいことを話すことが重要です。例えば運送業に務める方であれば、スマートシティの実現をし、ヒト・モノ・カネ・情報がITやAIで繋がっていく世界観をアジアに作りたいというプランは夢プランに該当するでしょう。入社後にすぐ実現できる内容ではないですが、中長期的にこうした夢を実現したいということを伝えることで、コンサルタントとして働く上で社会的意義のあることや面白いことなど、新しい価値観を追求する姿勢を見せることができます。こうした姿勢はコンサルタントとしてクライアントの課題解決をしていく上では不可欠な資質のため、ぜひアピールできるようにしましょう。
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自身が外資系コンサルティングファームで通用するか知るためにやるべきこと
本記事では外資系コンサルティングファームについて解説してきました。外資系企業ならではの高い水準の給料や、グループ・組織としての拡大規模、人事制度・教育制度の充実度などを理解していただけたかと思います。そんな同社に未経験から転職をしたいと思った時、「自分でも通用するのか」や「どのような対策をすれば選考を通過できるか」など、不安点も多くあるかと思います。
本記事では外資系コンサルの選考対策にも言及しましたが、コンサルティングファームの選考は難易度が高く独特なプロセスを採用しているため、独学のみでの対策には限界があります。
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