広告業界には、広告戦略から制作・媒体運用までを担う総合代理店、デジタル広告を扱う会社、イベントや制作の実行を担う会社などがあります。電通や博報堂ＤＹグループも、媒体の取り扱いだけでなく、データ・テクノロジーや事業課題の支援に領域を広げています。本記事では、広義の広告・マーケティング支援を仕事内容から6分野に整理し、市場規模、代表企業、職種と転職先を比較するときの確認点を解説します。
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広告業界（広告代理店業界）に関する本記事のポイント
広告主に何を提供する会社なのか、入社後にどの工程を担うのかを分けると、総合代理店とデジタル領域の会社を比較しやすくなります。
広告業界（広告代理店業界）とはどんな業界ですか？
広告主のマーケティングを、戦略、媒体の選定・購入、制作、運用などから支援する業界です。本記事では、総合広告代理店、デジタル広告・マーケティング会社、広告制作・実行支援会社、メディアレップ、PR・コミュニケーション会社、D2C・リテール型マーケティング会社の6分野で見ます。複数分野を兼ねる会社もあり、企業ごとに担う仕事を確認する必要があります。
広告業界の市場規模はどれくらいですか？
電通「2024年 日本の広告費」では、国内総広告費は7兆6,730億円、インターネット広告費は3兆6,517億円で、総広告費の47.6%です。インターネット広告費は2021年にマスコミ四媒体広告費を初めて上回りました。ここでいう広告費は広告主が使った媒体料・制作費などの推定であり、広告会社の売上合計ではありません。
広告業界の将来性はどうですか？
2024年のインターネット広告費は前年比9.6%増でした。一方、マスコミ四媒体広告費も同0.9%増で、デジタル以外が一律に縮小した年ではありません。将来を考える際は、市場の伸びだけでなく、応募先がデータ活用、制作、顧客体験づくりなどのどこを担うかを見てください。過去の成長率をそのまま将来の成長予測には使えません。
広告業界の主要企業はどこですか？
総合的な広告支援では電通、博報堂、ADKなど、デジタル広告ではサイバーエージェントの広告事業やセプテーニ、オプトなどがあります。電通デジタルはデータ・AIやコンサルティングも扱います。イングリウッド、オーガニックグループは自社商品やECの支援、リヴァンプは経営実務・DX・マーケティングを組み合わせた支援を行っており、同じ仕事をする会社として一括りにはできません。
広告業界の仕事内容にはどんなものがありますか？
クライアントを担当する営業、戦略を設計するプランナー、コピーやビジュアルの制作職、広告運用担当、媒体選定を担うメディアプランナーなどがあります。年収を比較する際は職種名だけでなく、担当顧客、予算、制作や運用の責任、チーム管理の範囲を求人ごとに確認してください。
広告業界の御三家といわれる企業は？
「御三家」は公式な業界分類ではありません。総合代理店を比較するなら、電通、博報堂、ADKなどの事業会社と、それぞれの持株会社を区別して見てください。デジタル広告を主に扱う部門まで比較に加える場合も、連結グループ全体と一つの事業部を同じ単位で順位づけしないことが大切です。
広告代理店の平均年収はどれくらいですか？
会社ごとの公開値と、個別求人の提示額は別です。たとえばサイバーエージェントの公式従業員データでは、FY2025の単体の平均年間給与は913.8万円です。この一社の値を業界平均や広告部門だけの平均とは扱えません。応募時は、雇用主、対象年度、単体・連結の区分と、基本給・賞与など提示条件の内訳をそろえて比較してください。
広告業界に向いている人はどんな人ですか？
消費者心理への関心に加え、データから施策を見直すことや、顧客・媒体・制作担当と調整する仕事に取り組みたい人は、仕事内容との相性を考えてみてください。職種によって制作、数値分析、提案の比重は異なります。自分が続けたい作業と、求人で求められる責任を照合するのが判断の出発点です。
広告業界（広告代理店業界）とは
広告業界は、広告主（事業会社・自治体・団体等）の代わりに、媒体購入・クリエイティブ制作・広告戦略立案・キャンペーン運用などを総合的に担う事業者の集合体です。「広告代理店」 と呼ばれることも多く、テレビ・新聞・雑誌・ラジオの伝統的マスメディアから、インターネット広告、屋外広告（OOH）、SP（セールスプロモーション）まで、広告主のマーケティング活動全般を支援する事業領域を扱います。
広告会社の仕事は、新聞やテレビなどの媒体を扱う業務から、インターネット広告の運用、データ活用、顧客体験づくりへと広がっています。ただし、新しい領域が増えたことと、従来の媒体が不要になったことは同じではありません。企業名の知名度だけでなく、現在の事業領域と募集部門を確認してください。
2021年にインターネット広告費がマスコミ四媒体広告費を初めて上回りました。ただし2024年もマスコミ四媒体に2兆3,363億円が使われており、デジタルへの移行が完了したわけではありません。媒体選定から制作・運用まで、どの工程を支援する会社なのかを6分野で見ていきます。
業界概要
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 比較する企業の単位 | 持株会社、広告事業会社、制作会社、特定の事業部を区別する |
| 主要サブセグメント | 6 分野（総合代理店 / デジタル専業 / 広告制作・実行支援会社 / メディアレップ / PR・コミュニケーション会社 / D2C型マーケティング会社） |
| 国内総広告費（2024年） | 7兆6,730億円（電通推定、国内の暦年広告費） |
| インターネット広告費比率 | 47.6%（2024年、総広告費に占める構成比） |
| 年収比較の注意 | 会社平均と個別求人を区別し、年度・雇用主・役割・報酬内訳をそろえる |
| 代表的な企業 | 電通グループ、博報堂DYホールディングス、ADKホールディングス、サイバーエージェント、オプト（デジタルホールディングスの旧事業会社）、セプテーニ・ホールディングス、電通デジタル、イングリウッド、オーガニックグループ、リヴァンプ |
広告業界の歴史と変遷
広告費の推移を見ると、インターネット広告が拡大する一方、マス媒体やイベントを含む広告費も残っていることがわかります。ここでは、統計の対象範囲が変わった2019年以降の節目を確認します。
| 年代 | 出来事 | 業界への影響 |
|---|---|---|
| 2019年 | 「物販系ECプラットフォーム広告費」と「イベント領域」を推定対象に追加 | 2018年以前と比較する際は対象範囲の違いに注意する |
| 2020年 | 総広告費は6兆1,594億円 | 感染症拡大に伴うイベントや販促の延期・中止などの影響を受けた |
| 2021年 | インターネット広告費がマスコミ四媒体を初めて上回る | インターネット広告費の比重が高まる |
| 2024年 | インターネット広告費の構成比は47.6% | マスコミ四媒体・プロモーションメディアも含めて媒体構成を比較する |
広告費の構成変化に加えて、広告会社が掲げる事業領域にも注目できます。博報堂ＤＹグループの中期経営計画では、マーケティングだけでなくテクノロジーやコンサルティングなど6つの事業領域を掲げています。これは同社グループの計画であり、すべての広告会社の移行完了を示すものではありません。
広告代理店業界の主要 6 分野
以下の6分野は、顧客に提供する仕事の違いを見るための整理です。一社が複数分野を兼ねる場合もあります。応募先を選ぶときは、会社全体の分類に加えて、募集部門が担う工程と顧客との契約範囲を確認してください。
- 総合広告代理店
- デジタル広告・マーケティング会社
- 広告制作・実行支援会社
- メディアレップ
- PR 会社・コミュニケーション会社
- D2C・リテール型マーケティング会社
1. 総合広告代理店
広告戦略、クリエイティブ、媒体の選定・購入、施策の実行など、複数の工程を扱う会社・グループです。電通、博報堂、ADKなどが比較対象になります。ただし持株会社そのものと、顧客業務を担う事業会社は区別してください。募集部門によって、戦略提案から関わるのか、特定の媒体や顧客を担当するのかが変わります。
2. デジタル広告・マーケティング会社
インターネット広告の企画・配信・運用や、データを使ったマーケティング支援を担う会社です。サイバーエージェントのインターネット広告事業、セプテーニ、オプトなどが例になります。オプトは現在、公式会社概要で博報堂ＤＹホールディングスを主要株主としています。デジタルホールディングスの過去の上場情報と、現在の雇用主・所属を分けて読む必要があります。サイバーエージェントも広告以外の事業を持つため、連結全体の業績を広告事業だけの規模と読み替えることはできません。
3. 広告制作・実行支援会社
広告の企画を、映像、イベント、空間、販促物などとして制作・実行する会社です。電通ライブはイベントやスペース開発などの体験づくり、博報堂プロダクツは顧客化接点の実装を事業として掲げています。両社を広告主企業の専属代理店とする分類は適切ではありません。系列会社であることだけから、収益の安定性や職場の文化まで判断せず、制作領域、案件の進行責任、顧客との関わり方を確認してください。
4. メディアレップ
メディアレップは、媒体社と広告会社などの間で広告枠の販売や活用を支える役割を指します。サイバー・コミュニケーションズは2021年にCARTA COMMUNICATIONS（CCI）へ社名を変更し、2025年7月に他2社と統合してCARTA ZEROとなりました（CCI公式の沿革・統合案内）。D2Cもデータ活用や広告運用、顧客体験づくりを扱っています。現在の会社を比較する際は、歴史的な呼称だけでなく、広告販売・運用・データ支援のどこを担うかを確認してください。
5. PR 会社・コミュニケーション会社
広報戦略、メディアとの関係づくり、記者発表やイベントなど、企業と社会のコミュニケーションを支援する分野です。共同PR、プラップジャパン、サニーサイドアップなどが比較対象になります。プラップジャパンは、広報・PRに加えて経営やマーケティングを含む課題への支援を掲げています。PR TIMESのようなプレスリリース配信サービスと、個別企業の広報戦略や活動を支援する会社では、担当する仕事が異なります。
6. D2C・リテール型マーケティング会社
広告運用だけでなく、自社ブランドの商品開発・販売や、顧客のEC・事業運営を支援する会社を、ここではまとめて見ます。イングリウッドは自社ブランドで得た知見を顧客の販売支援へ活用し、オーガニックグループはD2Cのメーカー事業やECコンサルティングを展開しています。リヴァンプは経営実務・DX・マーケティングを組み合わせた経営支援を行うため、D2C専業会社と同一視はできません。売上規模だけでなく、自社事業と顧客支援のどちらを担当する求人かを確認してください。
6 分野の特徴比較
| 分野 | 代表企業・事業 | 主な支援内容 | 応募前の確認点 |
|---|---|---|---|
| 総合広告代理店 | 電通、博報堂、ADK | 戦略・制作・媒体・施策実行 | どの顧客・工程を担当するか |
| デジタル広告・マーケティング | サイバーエージェントの広告事業、セプテーニ、オプト | 広告配信・運用、マーケティング支援 | 運用実務と提案・分析の比重 |
| 広告制作・実行支援 | 電通ライブ、博報堂プロダクツ | イベント・空間・制作などの実装 | 制作領域と進行・予算管理の責任 |
| メディアレップから発展した事業 | 旧CCI（現CARTA ZERO）、D2C | 広告販売、運用、データ活用 | 媒体側・広告主側との関わり方 |
| PR・コミュニケーション | 共同PR、プラップジャパン、PR TIMES | 広報活動支援、情報発信・配信 | 広報戦略と配信サービスの仕事の違い |
| D2C・リテール型マーケティング | イングリウッド、オーガニックグループ、リヴァンプ | 商品販売、EC、経営・マーケティング支援 | 自社事業と顧客支援の担当範囲 |
広告業界の市場規模と成長率
市場規模には、電通「日本の広告費」の国内・暦年ベースの推定値を使います。下表は2019〜2024年の6年分です。2019年から物販系ECプラットフォーム広告費とイベント領域が追加されたため、2018年以前との単純比較には注意が必要です。
| 年 | 国内総広告費 | マス 4 媒体 | インターネット広告費 | プロモーションメディア |
|---|---|---|---|---|
| 2019年 | 69,381億円 | 26,094億円 | 21,048億円 | 22,239億円 |
| 2020年 | 61,594億円 | 22,536億円 | 22,290億円 | 16,768億円 |
| 2021年 | 67,998億円 | 24,538億円 | 27,052億円 | 16,408億円 |
| 2022年 | 71,021億円 | 23,985億円 | 30,912億円 | 16,124億円 |
| 2023年 | 73,167億円 | 23,161億円 | 33,330億円 | 16,676億円 |
| 2024年 | 76,730億円 | 23,363億円 | 36,517億円 | 16,850億円 |
2019年から2024年に、インターネット広告費は2兆1,048億円から3兆6,517億円へ約1.73倍になりました。マスコミ四媒体は2兆6,094億円から2兆3,363億円へ約10.5%減少しましたが、2024年単年では前年を0.9%上回っています。長期の構成変化と、その年の増減は分けて読む必要があります。
広告市場全体の伸びを、特定企業の利益や社員の年収にそのまま結び付けることはできません。たとえばサイバーエージェントは広告以外にも事業を持ちます。会社の業績を比べるときは、連結全体と広告事業、売上高と売上総利益などの指標をそろえてください。
表の数値は電通の各年版の公開値です。インターネット広告費には媒体費だけでなく、物販系ECプラットフォーム広告費と制作費も含まれます。媒体費だけの成長率と混同しないでください。
広告業界の最新トレンド 5 選
2024年の広告費では、インターネット広告費の構成比は47.6%でした。市場の変化を仕事選びに結び付ける際は、媒体構成、EC・販売支援、AI、データ計測、海外案件という5つの観点から、募集部門の実務を確認してみてください。市場統計だけで人材不足や転職者の増加までは判断できません。
- インターネット広告費の拡大と媒体構成の変化
- EC・リテール領域への支援
- 生成 AI 活用によるクリエイティブ・運用領域の変革
- Cookieの方針変更と顧客データ活用
- 海外案件で求められる支援範囲
1. インターネット広告費の拡大と媒体構成の変化
2024年のインターネット広告費は3兆6,517億円である一方、テレビメディア広告費も1兆7,605億円あります。この統計から「テレビCMだけの施策はほぼ消滅した」とは言えません。応募先では、複数媒体を横断する企画を担当するのか、特定媒体の運用を担当するのかを確認してください。
2. EC・リテール領域への支援
EC領域では、広告だけでなく、商品、販売チャネル、CRM、物流までを合わせて支援する仕事があります。イングリウッドはこのような販売工程全体の支援を事業として掲げています。応募先の仕事が広告運用までなのか、商品販売や既存顧客への施策まで含むのかを確認すると、必要な経験を比較しやすくなります。
3. 生成 AI 活用によるクリエイティブ・運用領域の変革
電通デジタルは、広告クリエイティブやLPなどの生成、マーケティング施策の策定支援を含むAIソリューションを提供しています。AIを扱う求人では、ツールを使うだけか、データ整備や仕組みの導入、生成物の確認まで担当するかを見てください。提供事例があることと、すべての会社で制作業務が置き換わったことは別です。
4. Cookieの方針変更と顧客データ活用
Googleは2025年4月、Chromeで第三者Cookieを選択できる従来の仕組みを維持し、新しい独立した選択画面は導入しない方針を発表しました。第三者Cookieの一律廃止を既定として扱わず、実際のブラウザ方針と利用できるデータを確認する必要があります。電通デジタルはCRM・MA・CDPなどの導入・運用支援を掲げており、広告運用と顧客データ基盤のどちらを担う職種かも確認点になります。
5. 海外案件で求められる支援範囲
海外の広告主や拠点に関わる仕事を検討するなら、担当市場、使用言語、企画と実行の分担を確認してください。博報堂ＤＹグループもグローバルビジネスを事業領域の一つに掲げています。ただし、海外展開の有無だけで、すべての求人に同じ語学水準や海外勤務が求められるとは限りません。
広告業界の主要企業
代表企業を、総合的な広告・マーケティング支援、制作・実行支援、D2Cや経営支援を含む会社に分けて見ます。以下は事業を比較するための例で、規模や年収の順位ではありません。詳しい会社情報は、既存の個社記事もあわせて参照してください。
総合・デジタル領域の企業とグループ
| 企業・グループ | 主な領域 | 開示値の例と比較時の注意 |
|---|---|---|
| 電通グループ | 広告・マーケティング支援 | 2024年12月期連結の売上総利益（Net revenue）は1兆2,016.47億円。国内の事業会社だけの値ではない |
| 博報堂DYホールディングス | マーケティング、テクノロジー、コンサルティング等 | 2025年3月期連結の売上総利益は3,995.98億円。参考表示の売上高と区別する |
| サイバーエージェント | インターネット広告、メディア・ゲーム等 | 2025年9月期連結売上高は8,740.30億円。広告以外も含む。FY2025単体平均年間給与は913.8万円 |
| セプテーニ・ホールディングス | デジタルマーケティング等 | 持株会社と実務を担う事業会社の求人を区別する |
| デジタルホールディングス（オプトの旧親会社） | デジタルマーケティング事業を担ってきたグループ | オプトの現在の公式会社概要では主要株主は博報堂ＤＹホールディングス。旧上場情報と区別する |
有力非上場・グループ会社
| 企業 | 事業の見方 | 求人で確認したい点 |
|---|---|---|
| 電通デジタル | マーケティング、データ・AI、コンサルティング等 | 戦略、基盤導入、運用のどこまで担うか |
| ADKホールディングス | 広告・コミュニケーション関連グループ | 雇用主となる事業会社と担当業務 |
| 電通ライブ・博報堂プロダクツ | 広告制作・実行支援 | イベント、空間、映像、販促などの担当領域 |
D2C・リテール領域と経営支援の会社
| 企業 | 主な事業 | 役割を比較するポイント |
|---|---|---|
| イングリウッド | 自社ブランドとリテール領域の顧客支援 | 商品・EC・CRM・物流のどこを担当するか |
| オーガニックグループ | D2Cメーカー、ECコンサルティング、医療DX等 | 自社商品の事業担当か他社の支援担当か |
| リヴァンプ | 経営実務、DX、マーケティングを組み合わせた経営支援 | 広告運用だけか、経営・事業実務まで担うか |
業界全体を俯瞰したい場合は IT 業界全体の概要記事 も併せて参照すると、広告代理店業界が IT 業界・テクノロジー業界とどう接続しているかを立体的に理解できます。
広告業界のキャリアと働き方
中途採用では、同じ職種名でも担当顧客、扱う予算、実装までの責任範囲によって仕事が変わります。転職パスは選択肢を考えるための例であり、特定企業への採用や年収上昇を保証するものではありません。
代表的な職種と年収を比較する条件
| 職種カテゴリ | 代表的な仕事 | 年収比較で確認する条件 |
|---|---|---|
| 営業（アカウントエグゼクティブ） | 顧客の課題整理・提案・社内外の調整 | 担当顧客、予算規模、獲得・継続の責任 |
| プランナー／ストラテジスト | 施策やブランドの戦略設計 | 調査から提案・実行までの担当範囲 |
| クリエイティブディレクター（CD） | 制作方針とアウトプットの統括 | 制作物の種類、品質・予算・チーム管理の責任 |
| コピーライター／アートディレクター | 言葉やビジュアルの企画・制作 | 担当媒体、企画と制作の比重、制作体制 |
| デジタルマーケター／運用担当 | 広告配信・運用・分析と改善提案 | 運用予算、分析・顧客提案・チーム管理の有無 |
| メディアプランナー／バイヤー | 媒体の選定・購入と施策の調整 | 媒体側・広告主側との分担、交渉や分析の範囲 |
| プロデューサー | 制作の進行・予算・関係者の調整 | 案件規模、外部制作会社や現場管理の責任 |
隣接業界からの転職パス
事業会社のマーケティング、コンサルティング、IT・SaaS営業などの経験から広告関連の仕事を考える場合は、経験のどの部分が募集業務に近いかを分けてみてください。以下は応募先を探すための照合例で、転職件数の多さや採用実績を示すものではありません。
- 戦略コンサル・ITコンサルから: 課題整理や提案の経験を、プランニングやコンサルティングの業務と照合する。広告媒体や実行工程に関する知識がどこまで必要かも確認する
- 事業会社マーケティングから: ブランドや顧客理解の経験を、支援先の課題整理・施策設計にどう使えるか示す。複数顧客を担当する働き方との違いも確認する
- ベンチャーCMO・スタートアップのマーケティングから: 広告運用や事業改善のうち、自分が実際に責任を持った範囲を示す。経営責任者の肩書きだけで応募職務への適合を判断しない
- DXコンサルから: CDP・MAなどの導入経験を、データ基盤の企画・導入・運用支援の求人と照合する。広告運用の経験が別に求められるか確認する
- IT・SaaS営業から: 顧客への提案・導入支援の経験を、広告やマーケティングサービスの営業業務と照合する。BtoBの顧客理解をどこで使えるか具体化する
広告業界での経験を次の職場へつなげる考え方
広告業界で得た経験を使う選択肢には、事業会社のマーケティング、コンサルティング、ベンチャーでの事業運営、独立などが考えられます。ただし、顧客への提案経験と、自社の予算・売上・利益を持つ経験は同じではありません。どの成果に、どこまで責任を持ったかを説明できるようにしてください。
DXや経営支援の求人を検討する場合は、広告運用だけでなく、データ基盤の導入や事業改善を自分が担当したかを確認してください。電通デジタルのデータ基盤支援や、リヴァンプの経営実務・DX支援など、公式の事業説明を読むと、広告業務と隣接する仕事の違いを具体化できます。
広告業界の課題と将来展望
広告の仕事を選ぶ際は、契約と担当工程、AIの使い方、広告主との分担も見ておきたい論点です。市場が伸びていても、自分が担う仕事や評価のされ方が同じとは限りません。
契約と担当工程の違い
広告枠の取り扱い、運用、制作、コンサルティングでは、顧客に提供する成果物が異なります。求人を読むときは、媒体購入や運用だけでなく、戦略設計や制作のどこまで責任を持つのかを確認してください。「業界全体が一律に時間単価の契約へ移った」とは扱わず、応募先の支援範囲と評価対象を個別に確かめることが大切です。
生成 AI による業務代替リスクと機会
AIによる制作・施策策定支援のサービスが提供されていますが、それだけで特定の職種がなくなる、または人間の仕事の価値が必ず上がるとは判断できません。応募先がAIをどの工程で使い、出力の品質確認や顧客への説明を誰が担当するのかを聞いておくと、仕事の変化を具体的に比較できます。
広告主のインハウス化への対応
広告主と支援会社の分担は、求人ごとに確かめる必要があります。顧客が内製している工程と外部へ任せる工程、社内のマーケティング担当者とどう協働するのかを質問してみてください。代理店という名称だけでなく、実際に引き受ける課題と成果物を見ることで、提案中心か実行中心かを判断しやすくなります。
広告業界への転職を相談する前に整理したいこと
総合的な広告支援、デジタル広告、制作・実行支援、D2Cや経営支援では、自分が担当する仕事が異なります。応募前に、今までの経験と募集部門の工程・責任を照合してください。年収だけでなく、自社事業と顧客支援、提案と実行のどちらに関わりたいかを整理することが役立ちます。
広告関連の転職を相談する際は、希望する企業や求人に加えて、担当した顧客・施策・予算・成果を整理しておくと、応募先を比較しやすくなります。リメディに相談する場合も、希望企業の求人の有無や担当できる職種を確認したうえで、応募戦略を相談してください。
隣接領域から転職する場合は、広告業務で自分が担っていない工程も明らかにしておきましょう。業界知識、職務経歴書で伝える経験、面接で説明する志望理由を分けて整理すると、準備すべき点が具体的になります。
相談では、応募書類、職務経歴の伝え方、面接での説明、提示条件について困っている点を具体的に伝えてください。広告業界の転職を検討している方は、まず気軽にご相談ください。
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広告業界に向いている人
自分に合う仕事か考える際は、クリエイティブ、数値運用、戦略づくりのどこに関心があり、どの作業を経験してきたかを分けてみてください。以下は応募職種との相性を考えるための観点です。
広告業界で活躍する人の 3 つの特徴
思考タイプ:消費者心理への強い好奇心
消費者がなぜ商品やサービスを選ぶのかに関心があるなら、調査や企画、制作の仕事と照合してみてください。数字を読む作業と、顧客や生活者の言葉を理解する作業のどちらをどれほど担うかは、職種や案件によって異なります。
行動特性:変化耐性と学習意欲
媒体やツールの使い方を学び続けたいかも確認点です。新しい施策を試す仕事と、既存の運用を正確に継続する仕事では、求められる動きが違います。変化の速さだけを魅力とせず、応募先の仕事の進め方を聞いてみてください。
キャリア志向:複数の専門領域を組み合わせる発想
戦略、制作、データ、事業理解を組み合わせたい場合は、複数領域をつなぐ仕事があるかを見てください。一方、特定媒体の運用や制作技術を深める道もあります。会社の事業範囲が広くても、一つの求人がすべてを担当するとは限らないため、配属先と責任範囲の確認が必要です。
広告業界に興味がある方へ
広告業界への応募を考えるときは、会社の分類だけで決めず、担当する顧客、工程、予算、チーム内の役割を具体的に確認してください。自社商品を育てる仕事と、顧客の課題を支援する仕事の違いも判断材料になります。求人票と自分の経験を照合し、相談で確かめたい点をまとめておきましょう。
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監修者
リメディ株式会社 ヘッドハンター
川﨑 来樹 | KAWASAKI Raiki
神戸大学工学部市民工学科を卒業後、新卒で（株）リクルートに入社。不動産領域(SUUMO)・教育領域(スタディサプリ)での法人営業を経験後、マーケティング室に異動しメディアマーケティングを経験。営業部門では人事施策、予算管理、出店計画など業績拡大のための提案営業から、エリア営業戦略の策定・実行まで幅広く従事。マーケティング室では、国内トップクラスのTVCM出稿量を誇るリクルートの全領域におけるTVCMについての効果測定・分析、バイイング手法の検討・開発を行い、投資対効果の改善を実現。現在は、当社にて、M＆Aアドバイザリーファーム、コンサルティングファーム、不動産・建設業界、メガベンチャー企業に特化した転職サポートを行う。
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